レイメイがiPS角膜シート治験開始 2028年承認申請を目指す
人工多能性幹細胞（iPS細胞）由来の角膜上皮細胞シートの実用化が企業治験に入り、大阪大発ベンチャー・レイメイは2026年5月に角膜上皮幹細胞疲弊症の1例目移植を予定し、臨床応用に向け、安全性と有効性を評価して治験終了後に2028年中の承認申請を目指す。
ウェルビーイング
心と体、働き方、生き方を切り口に、政治・経済・テクノロジー・社会制度が 私たちのウェルビーイングにどう関わっているのかを整理します。
医療、メンタルヘルス、労働環境、テクノロジーの進化などを通じて、ウェルビーイングを、社会構造として捉えるためのカテゴリです。
Category
27年にiPS細胞での脊髄治療治験を開始 ケイファーマが実用化へ加速
慶應義塾大学発ベンチャーのケイファーマが、iPS細胞由来の脊髄損傷回復をめざす再生医療等製品を企業主導で臨床試験へ移行。最短2027年の治験開始を見据え、患者の機能回復や生活の質向上を目標に安全性・有効性の検証や規制当局との協議を進める開発計画を示した。
漢方最大手ツムラが養命酒を買収 TOBで非公開化後に事業取得
漢方最大手のツムラが、長年知られる滋養強壮薬・養命酒の製造事業を約68億円で取得へ。2月25日発表で、上場先をTOBで非公開化してから事業を切り出す段取りを取る方針。養命酒のブランド戦略や買収後の展開、消費者や業界への影響や販売網統合の可能性も注視される。
筋ジス遺伝子治療薬に保険適用 「エレビジス」高額な薬価課題
小児の進行性難病であるデュシェンヌ型筋ジストロフィー（DMD）向け遺伝子治療薬「エレビジス」が2月20日から保険適用へ。1回投与の高額薬で、医療現場の体制整備や公費負担、制度の持続性が同時に問われる。患者家族の負担や薬価の評価、治療提供体制の確立が急務だ。
世界初のiPS細胞製品承認へ 厚労省部会が再生医療2品目了承
2月19日、厚生労働省の専門部会がiPS細胞を用いた再生医療等製品2品目について、条件・期限付きの早期製造販売承認を認める方向で了承。近く厚労相が承認すれば世界初のiPS製品となる見通し。承認は臨床データや安全性評価の継続を条件とし、国内外で注目を集める見込みだ。
大阪府、依存症対策センターを29年度開設 IR開業に備え
夢洲のIR・カジノ計画を踏まえ、大阪府はギャンブルなどの依存症患者と家族を支援する「大阪依存症対策センター」を2029年度に開設する方針を明示。相談先が分かりにくい現状を解消し、医療機関や支援団体への導線を制度として太くする狙いだ。早期発見や治療につなげることも目指す。
iPS細胞の再生医療製品を19日審議、厚労省 心不全とパーキンソン病
厚生労働省の専門家部会が今月19日、iPS細胞を用いた2件の再生医療等製品の製造販売承認可否を審議。重い心不全やパーキンソン病への新治療は部会了承後、厚労相の最終承認を経ればiPSを用いた世界初級の実用例となる可能性がある。専門家が安全性と有効性を詳細に検討する。
東大開発のニパウイルスワクチン、4月にベルギーで治験へ SCARDA支援
治療薬やワクチンが実用化されていないニパウイルス感染症で、日本発のワクチン開発が臨床段階に進展。東京大学のワクチンは4月にベルギーで第I相（安全性）試験を開始予定で、AMEDのSCARDAが資金面を支援する。今後の有効性評価や国際的な監視が注目される。
AIでの医療相談、精度は検索と同等 オックスフォード大が指摘
オックスフォード大学インターネット研究所の調査をロイターが報じた。症状相談をAIに尋ねても、通常のウェブ検索や既存情報と比べて診断や判断の質が必ずしも向上せず、利用者はAIの限界と信頼性を理解する必要がある。かかりつけ医への相談や正式な診断が依然重要だと指摘している。
睡眠中も眼圧測定、スマートコンタクト開発 緑内障の早期発見へ
緑内障の早期発見に有望なスマートコンタクトレンズが開発された。ソフトレンズに微小薄膜センサーとアンテナを組み込み、寝ている間も含め眼圧を無線で高感度に連続測定し、眼圧変動の把握で早期診断に期待。成果は今月13日付の学術誌に掲載されたと報告されている。
ニパウイルス対策、東大ワクチン開発が鍵に インド感染確認受け加速
致死率が高いニパウイルス感染がインド・西ベンガルで確認され、周辺国の水際対策が強化。予防ワクチンは未確立で、東京大学主導のワクチン開発が実用化の速度を左右する中、感染拡大の懸念が高まり、現地で検査や治療体制の整備が急務となり、渡航・検疫の見直しも議論されている。
再発頭頸部がんにiPS免疫細胞が奏功か、千葉大などが治験で安全性確認
千葉大学と理化学研究所は、iPS由来NKT細胞（iPS-NKT細胞）を「作り置き」して供給する治療の現実味が増し、再発・進行頭頸部がんを対象とした第Ⅰ相医師主導治験で安全性と治療効果の兆候を確認したと発表。成果はNature Communicationsに掲載。
ゲイツ財団とOpenAI、アフリカ医療支援で提携 5000万ドル投じAI活用
医療従事者不足が深刻なアフリカで、ゲイツ財団とOpenAIがAIを「現場の手」として活用する保健支援プログラムHorizon 1000を開始。5000万ドル投資でまずルワンダの保健システム底上げと実装の道筋を探る。遠隔診療や診断支援、現地人材の研修などでシステム強化を図る。
がんパネル検査、5万例解析で明暗 治療導入率に課題も効果は確認
保険適用のがん遺伝子パネル検査が臨床で予後改善にどれだけ寄与するかを、国立がん研究センターなどのC-CATに登録された5万例超の大規模解析で検証。遺伝子異常に基づく治療は一部で有望な効果を示す一方、治療導入率が想定より低く、治療適応や導入の障壁が課題となっている。
NASAがISS滞在の宇宙飛行士を前倒し帰還 健康懸念で
米航空宇宙局（NASA）は1月8日、ISS滞在の4人の宇宙飛行士を当初より1カ月以上早めて地球へ帰還させる方針を発表した。乗員1人に健康面の懸念が生じ、状態は安定だが氏名や症状は医療プライバシーのため非公表で、帰還日程や任務への影響は今後調整される。
OpenAIがChatGPTに健康専用機能導入 医療記録連携も想定
米OpenAIは対話型AI「ChatGPT」に健康専用スペース「ChatGPT Health」を導入。Apple Healthなどのアプリ連携や医療記録の取り込みを想定し、数週間でウェブとiOSで提供。EEA・スイス・英国は当面対象外で、会話や保存データはモデル学習に使わない。
恐怖記憶が長く残る仕組み解明、アストロサイトの役割判明
理化学研究所と九州大のマウス実験で、神経細胞ではなく神経を支えるアストロサイト（星状膠細胞）が、恐怖体験の記憶を長期化する「目印」として機能することが示された。成果は英科学誌Natureに2025年10月15日付で掲載。脳の記憶メカニズム解明や精神疾患の治療研究への示唆を与える。
米ニューヨーク州でインフル急増、単週最多7万1123件
米ニューヨーク州でインフルエンザが急増し、2025年12月20日までの1週間の陽性報告が7万1123件で過去最多に。CDCは全米で活動上向きを警戒、ワクチン接種や手洗い、症状悪化時の受診を呼び掛けている。高齢者や乳幼児、基礎疾患のある人は注意を。医療機関の負担増も懸念されている。
京大研究班が大腸がん予後指標開発、個別見積もり可能に
京都大学の武藤誠名誉教授らが、患者由来細胞の遺伝子発現を解析して臨床で使える形にまとめた大腸がんの予後指標「大腸がん総合シグネチュア（GCS）スコア」を提示し、個別治療や予後予測への応用が期待されると報告。成果は学術誌Cancer Scienceに2025年10月31日掲載された。
注射から服用へ転換点 米FDA、肥満治療薬Wegovy承認
FDAは2025年12月22日、ノボノルディスクの肥満治療薬Wegovy錠（有効成分セマグルチド）を承認。米国で初の経口GLP-1薬として、肥満治療に飲み薬の選択肢が加わる（日本時間23日）。今後の保険適用や処方動向が注目される。普及の広がりも焦点に。
