京都大など、他人由来iPS血小板の医師主導治験を2028年1月開始計画 3施設で安全性を検証
京都大iPS細胞研究所が、他人由来のiPS細胞から作製した血小板を患者に輸血する医師主導治験を2028年1月に開始へ。京都大、千葉大、山梨大の3施設で血液疾患や大量出血を対象に安全性と有効性を検証する。
心と体、働き方、生き方を切り口に、政治・経済・テクノロジー・社会制度が 私たちのウェルビーイングにどう関わっているのかを整理します。
医療、メンタルヘルス、労働環境、テクノロジーの進化などを通じて、ウェルビーイングを、社会構造として捉えるためのカテゴリです。
京都大iPS細胞研究所が、他人由来のiPS細胞から作製した血小板を患者に輸血する医師主導治験を2028年1月に開始へ。京都大、千葉大、山梨大の3施設で血液疾患や大量出血を対象に安全性と有効性を検証する。
住友ファーマは、パーキンソン病向けiPS細胞由来再生・細胞医薬品「アムシェプリ」について、2025年度決算説明会で2026年秋の販売開始と年内1例目の移植を目指す方針を示した。条件及び期限付承認後、実用化が進む。
大阪大と東京科学大のチームが、iPS細胞由来の肝細胞・肝オルガノイドを用いた体外式バイオ人工肝臓「UTOpiAシステム」で、小児患者向け臨床研究を国立成育医療研究センターで計画。重篤な肝疾患への応用も視野に入れる。
OpenAIは生命科学研究と創薬向け専門モデル「GPT-Rosalind」を発表し、米国の適格なEnterprise顧客向けにChatGPT Enterprise、Codex、APIで研究プレビュー提供を開始した。
医学書院、NTT、NTTドコモビジネスの3社は、純国産の医療AI情報プラットフォームを共同開発することで合意。医学書院の医療情報とNTTの大規模言語モデル「tsuzumi 2」を組み合わせ、科学的根拠に基づく回答基盤を構築する。
パナソニックHDは、患者の血液由来試料からiPS細胞を自動で作製する装置を開発し、京都大学iPS細胞研究財団と大阪・中之島クロスで実証実験を開始。自家iPS細胞の製造工程を自動化し、2028年度の製品化を目指す。
高市首相は中東情勢に関する関係閣僚会議で、政府備蓄の医療用手袋5000万枚を5月から放出する方針を表明。確保に支障が出る医療機関向けで、感染症対策として積み増した備蓄の一部を充てる。
GSKのADC「Mo-Rez」が婦人科がんの第1相BEHOLD-1試験で前向きな結果。卵巣がんで奏効率62%、子宮内膜がんで67%と示された。
人工多能性幹細胞(iPS細胞)由来の角膜上皮細胞シートの実用化が企業治験に入り、大阪大発ベンチャー・レイメイは2026年5月に角膜上皮幹細胞疲弊症の1例目移植を予定し、臨床応用に向け、安全性と有効性を評価して治験終了後に2028年中の承認申請を目指す。
慶應義塾大学発ベンチャーのケイファーマが、iPS細胞由来の脊髄損傷回復をめざす再生医療等製品を企業主導で臨床試験へ移行。最短2027年の治験開始を見据え、患者の機能回復や生活の質向上を目標に安全性・有効性の検証や規制当局との協議を進める開発計画を示した。
漢方最大手のツムラが、長年知られる滋養強壮薬・養命酒の製造事業を約68億円で取得へ。2月25日発表で、上場先をTOBで非公開化してから事業を切り出す段取りを取る方針。養命酒のブランド戦略や買収後の展開、消費者や業界への影響や販売網統合の可能性も注視される。
小児の進行性難病であるデュシェンヌ型筋ジストロフィー(DMD)向け遺伝子治療薬「エレビジス」が2月20日から保険適用へ。1回投与の高額薬で、医療現場の体制整備や公費負担、制度の持続性が同時に問われる。患者家族の負担や薬価の評価、治療提供体制の確立が急務だ。
2月19日、厚生労働省の専門部会がiPS細胞を用いた再生医療等製品2品目について、条件・期限付きの早期製造販売承認を認める方向で了承。近く厚労相が承認すれば世界初のiPS製品となる見通し。承認は臨床データや安全性評価の継続を条件とし、国内外で注目を集める見込みだ。
夢洲のIR・カジノ計画を踏まえ、大阪府はギャンブルなどの依存症患者と家族を支援する「大阪依存症対策センター」を2029年度に開設する方針を明示。相談先が分かりにくい現状を解消し、医療機関や支援団体への導線を制度として太くする狙いだ。早期発見や治療につなげることも目指す。
厚生労働省の専門家部会が今月19日、iPS細胞を用いた2件の再生医療等製品の製造販売承認可否を審議。重い心不全やパーキンソン病への新治療は部会了承後、厚労相の最終承認を経ればiPSを用いた世界初級の実用例となる可能性がある。専門家が安全性と有効性を詳細に検討する。
治療薬やワクチンが実用化されていないニパウイルス感染症で、日本発のワクチン開発が臨床段階に進展。東京大学のワクチンは4月にベルギーで第I相(安全性)試験を開始予定で、AMEDのSCARDAが資金面を支援する。今後の有効性評価や国際的な監視が注目される。
オックスフォード大学インターネット研究所の調査をロイターが報じた。症状相談をAIに尋ねても、通常のウェブ検索や既存情報と比べて診断や判断の質が必ずしも向上せず、利用者はAIの限界と信頼性を理解する必要がある。かかりつけ医への相談や正式な診断が依然重要だと指摘している。
緑内障の早期発見に有望なスマートコンタクトレンズが開発された。ソフトレンズに微小薄膜センサーとアンテナを組み込み、寝ている間も含め眼圧を無線で高感度に連続測定し、眼圧変動の把握で早期診断に期待。成果は今月13日付の学術誌に掲載されたと報告されている。
致死率が高いニパウイルス感染がインド・西ベンガルで確認され、周辺国の水際対策が強化。予防ワクチンは未確立で、東京大学主導のワクチン開発が実用化の速度を左右する中、感染拡大の懸念が高まり、現地で検査や治療体制の整備が急務となり、渡航・検疫の見直しも議論されている。
千葉大学と理化学研究所は、iPS由来NKT細胞(iPS-NKT細胞)を「作り置き」して供給する治療の現実味が増し、再発・進行頭頸部がんを対象とした第Ⅰ相医師主導治験で安全性と治療効果の兆候を確認したと発表。成果はNature Communicationsに掲載。