サルベコウイルス群を狙うpEVAC-PS、AI設計抗原のヒト試験で大きな懸念なし
ケンブリッジ大学などは6月5日、AIを使って設計した汎サルベコウイルス・ワクチン候補「pEVAC-PS」の第1相臨床試験で、安全性に大きな懸念はみられず、初期の免疫応答を確認したと公表した。論文はJournal of Infectionに掲載された。研究チームは、活性成分をコンピューターシミュレーションで完全に設計したワクチンのヒト試験として初の事例だと位置付けている。
心と体、働き方、生き方を切り口に、政治・経済・テクノロジー・社会制度が 私たちのウェルビーイングにどう関わっているのかを整理します。
医療、メンタルヘルス、労働環境、テクノロジーの進化などを通じて、ウェルビーイングを、社会構造として捉えるためのカテゴリです。
ケンブリッジ大学などは6月5日、AIを使って設計した汎サルベコウイルス・ワクチン候補「pEVAC-PS」の第1相臨床試験で、安全性に大きな懸念はみられず、初期の免疫応答を確認したと公表した。論文はJournal of Infectionに掲載された。研究チームは、活性成分をコンピューターシミュレーションで完全に設計したワクチンのヒト試験として初の事例だと位置付けている。
大阪大学の研究チームは、心筋梗塞後に起きる心不全に対し、回復に関わる5種類の遺伝子をmRNAとして同時に届ける治療設計を開発し、マウスで心機能と生存率の改善を示した。論文は2026年5月23日、Small Scienceにオンライン公開された。
Googleの研究チームは、500万人の参加者から得た1兆分超の未ラベルのウェアラブルセンサー信号で事前学習した健康データ向け基盤モデル「SensorFM」を公表した。35種類の健康予測タスクで評価し、心血管や睡眠、メンタルヘルスなど幅広い領域での利用可能性を示した。自然言語での応答は、モデル単体ではなく、下流予測器をPersonal Health Agentに組み込む形で検証された。
徳島大の西庄俊彦准教授らが、悪性骨・軟部腫瘍に対し、青色LED光を使う新たな治療法の研究開発を進めている。将来的に腫瘍縮小や手術時の切除範囲の抑制につなげ、腕や脚の機能をできるだけ残す治療選択肢を増やすことが狙いだ。現段階は臨床応用を目指す開発段階であり、「光を当てれば治る」といった段階にはない。
東京大学医科学研究所は2026年5月20日、ベバシズマブ発現型がん治療用ヘルペスウイルス「T-BV」を使う医師主導の第I相臨床試験を開始したと発表した。対象は、初期治療後に再発または再増大したグレード4悪性神経膠腫の患者で、主目的は腫瘍内に繰り返し投与した際の安全性を評価することだ。
厚生労働省の薬事審議会・再生医療等製品・生物由来技術部会は2026年5月21日、オンコリスバイオファーマの食道がん向け腫瘍溶解ウイルス製剤「テロメライシン注」について、製造販売承認を了承した。部会では、条件及び期限付き承認ではなく通常承認とすることも了承された。食道がん向けの腫瘍溶解ウイルス治療薬としては、世界初の承認見通しと位置づけられている。
主要報道と米疾病対策センター(CDC)の更新によると、コンゴ民主共和国東部で広がるエボラ病の感染疑い例は5月24日時点で900件を超え、確定例は101件に増えた。今回の流行はブンディブギョウイルスによるもので、世界保健機関(WHO)はすでに16日、国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態(PHEIC)に当たると判断している。PHEICは、国境を越えた拡大を警戒し、各国が監視や支援を強めるべき段階を示…
現地報道などによると、コンゴ民主共和国東部イトゥリ州の州都ブニア近郊にあるルワンパラ総合病院で21日、エボラの隔離・治療に使われていたテント2張など、施設の一部に群衆が火を放った。発端は、エボラで死亡した疑いがある若い男性の遺体を家族や友人が引き取ろうとしたのに対し、病院側が感染防止のため特別な埋葬手順が必要だとして引き渡しを拒んだことだった。
SMBCグループ、富士通、ソフトバンクの3社は、健康・医療分野での業務提携に関する基本合意書を5月18日に締結し、19日に公表した。持続可能な医療の実現に向け、医療データ基盤と個人向けアプリを組み合わせた国産ヘルスケア基盤を構築する方針だ。国民皆保険を支える日本の医療が高齢化や医療費増大に直面する中、健康寿命の延伸、医療機関の経営効率化、国の医療費抑制への寄与を狙う。
東京科学大学は20日、同大病院長寿・健康人生推進センター/消化器内科の伊藤剛助教、医歯学総合研究科の武藤智弘大学院生、岡本隆一教授らの研究チームが、潰瘍性大腸炎の患者の大腸上皮に現れる「パネート細胞化生」が、単なる異常所見ではなく、傷ついた粘膜の修復を助ける働きを持つことを示したと発表した。
京都大iPS細胞研究所(CiRA)の江藤浩之所長らのチームは15日、他人由来のiPS細胞で作る血小板製剤について、患者に投与して安全性と有効性を調べる医師主導治験を2028年1月に始める計画を示した。京都大、千葉大、山梨大の3施設で実施し、血液疾患や大量出血の患者を対象に想定している。
住友ファーマの木村徹社長は2026年5月13日の2025年度決算説明会で、パーキンソン病向けのiPS細胞由来再生・細胞医薬品「アムシェプリ」について、2026年秋ごろの販売開始と、2026年内の1例目の移植を目指す考えを示した。3月に条件及び期限付承認を取得した製品が、制度上の承認段階から実際に患者へ届ける段階へ移り始めた形だ。
国内報道によると、大阪大と東京科学大のチームは、iPS細胞由来の肝細胞・肝オルガノイドを組み込んだ体外式のバイオ人工肝臓について、国立成育医療研究センターで小児患者を対象にした臨床研究を計画している。細胞を体内に移植する治療ではなく、人工透析のように血液を体外に循環させ、装置内で肝機能を一時的に補う構想だ。大阪大の公表資料では、低免疫原性の肝細胞システムを用いた体外循環型の「UTOpiAシステム」…
OpenAIは4月16日、生命科学研究と創薬向けの専門モデル「GPT-Rosalind」を発表し、米国の条件を満たした大企業向けの研究プレビューとして、ChatGPT Enterprise、Codex、APIで提供を始めた。OpenAIは、生命科学モデルシリーズの最初のリリースと位置付けている。
医学書院、NTT、NTTドコモビジネスの3社は4月16日、純国産の医療AI情報プラットフォームの共同開発に向けた協業に合意したと発表した。医学書院が保有する医療情報と、NTTの大規模言語モデル「tsuzumi 2」を組み合わせ、科学的根拠に基づく回答を返す基盤の構築を進める。
複数報道によると、パナソニックホールディングスは4月20日、患者の血液由来試料からiPS細胞を自動で作製する装置の開発を公表し、公益財団法人京都大学iPS細胞研究財団と大阪市北区の中之島クロスで4月から実証実験を始めた。自家iPS細胞の製造工程を自動化し、2028年度の製品化を目指す。
高市首相は2026年4月16日、中東情勢に関する関係閣僚会議で、政府が備蓄する医療用手袋5000万枚を5月から放出する方針を示した。国内の各社報道によれば、手袋の確保に支障が出ている医療機関向けの措置で、感染症対策として積み増してきた備蓄の一部を充てる。
英製薬大手GSKは4月12日、開発中の抗体薬物複合体(ADC)「mocertatug rezetecan(Mo-Rez、モーレズ)」が、婦人科がんを対象にした第1相BEHOLD-1試験で前向きな結果を示したと発表した。GSKによると、最高用量群での確認済み奏効率は、プラチナ製剤耐性卵巣がんで62%、再発または進行子宮内膜がんで67%だった。同日報じたロイター記事では、同社のヘシャム・アブドラ氏がM…
人工多能性幹細胞(iPS細胞)から作る角膜上皮細胞シートの実用化が、企業治験の段階に入る。大阪大発ベンチャーのレイメイは2026年3月20日、角膜上皮幹細胞疲弊症向けの再生医療等製品について、5月にも1例目の患者へ移植すると明らかにした。治験を終えた後、2028年中の承認申請を目指す方針である。
脊髄損傷の回復をねらうiPS細胞由来の治療が、企業主導の臨床試験へ進む段階に入りつつある。慶應義塾大学発ベンチャーのケイファーマは2月24日、開発中の再生医療等製品について、最短で2027年に治験開始を視野に入れた開発計画を示した。