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ダイヤモンド半導体を通信用途で使う社会実装が、研究成果の披露から「試せる部品」の供給段階へ踏み出した。佐賀大学発スタートアップのダイヤモンドセミコンダクターは2026年1月からサンプルの製造・販売を順次始める計画で、2025年12月には120GHz帯での増幅を確認したと公表している。
120GHz増幅を確認 高周波と高耐圧を同時に狙う
高周波性能の指標となる遮断周波数で120GHzに到達し、マイクロ波帯からミリ波帯にかけて増幅を確認した点が節目となる。電波新聞デジタルは、衛星通信やBeyond 5G/6Gの送信部品を念頭に置いた成果として伝え、通信信号の電力利得評価が前進したとしている。
TECH+によれば、この成果は佐賀大学とJAXA、ダイヤモンドセミコンダクターの取り組みの一環で、電子線描画による157nmのT型ゲート電極形成やオフ耐圧4266Vの達成も併せて発表された。高周波化と高耐圧化はトレードオフになりやすく、両輪での実証が進んだことは「研究室のデバイス」から「運用を意識したデバイス」へ軸足が移り始めたことを示す。
1月からサンプル供給 共同研究と宇宙案件が市場を押す
供給面では、2026年1月からサンプルを順次提供する計画が打ち出されたことで、装置メーカーや通信機器メーカーが評価を開始しやすくなる。社会実装に向けた産学連携としては、佐賀大学広報室やMONOistが、JVCケンウッドと佐賀大学がダイヤモンド半導体の共同研究を開始したと報じており、用途側の要件を研究開発へ戻すループづくりが焦点になる。
宇宙分野では、JAXA宇宙科学研究所が2023年度から5年間の予定で宇宙通信向けマイクロ波電力増幅デバイスの開発を進める枠組みを説明している。電波新聞デジタルが伝えた「5~6年後」を見据える時間軸は、部品供給が始まる今が、信頼性評価・実装(パッケージ)・量産歩留まりといった現実の壁に挑む入口であることも意味する。サンプル流通が常態化すれば、材料・加工・評価の分業が進み、通信インフラ向け新材料の採用判断が加速する可能性がある。
