インターステラテクノロジズ社が衛星群で地上原理実験に成功 D2Dで圏外削減へ

衛星群を部品として束ねる発想 インターステラが「地上原理実験」に成功

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インターステラテクノロジズは2025年12月22日、複数台の模擬衛星を使い、衛星群を部品として高性能なアレーアンテナを組む「地上原理実験」に成功したと発表した。狙いは、スマートフォンなど地上端末と衛星が直接つながるD2D(Direct-to-Device)を実用域に押し上げ、「圏外」を減らす次世代の高速通信衛星の基盤技術を固めることだ。

圏外を埋める発想は「衛星を束ねて1枚のアンテナにする」

D2Dが難しい理由の1つは、手のひらサイズの端末と宇宙を結ぶには、電波の「受け取りやすさ」と「狙い撃ち」が足りなくなりがちな点にある。そこで同社は、多数の超小型衛星を編隊飛行させ、衛星同士の信号をそろえて合成し、巨大な1つのアンテナのように振る舞わせる構想を掲げる。アレーアンテナとは、複数の素子の位相を制御し、狭いビームで狙った方向に利得を稼ぐ方式だ。

今回の「地上原理実験」は、その合成が現実に成立するかを地上で確かめる段階に当たる。インターステラテクノロジズの発表では、東京科学大学の白根研究室、岩手大学の本間・村田研究室、マイクロウェーブファクトリーと共同で実施した。ケーブルで一体化したアンテナではなく、分散した衛星を「無線で一体のフェーズドアレー」にする点が特徴で、スマホに限らず車両やIoTまでを視野に入れる。

成功の先に残る課題は「宇宙での精度」と「電波の居場所」

もっとも、地上で成立しても、宇宙で同じ精度を維持するのは別の難題だ。多数の衛星が互いの位置と姿勢を高精度に保ち、時間のずれを抑え続けなければ、合成した利得は簡単に崩れる。電力や衛星間通信の設計も効いてくる。成果は2026年2月15日から19日に米国で開かれるIEEE ISSCC 2026での発表に採択されたとしており、衛星通信というより半導体・回路の最高峰会議で議論する構えがうかがえる。

もう1つの鍵は、電波の割り当てと制度側の準備だ。ケータイ Watchは、総務省が2025年11月28日に公表した「周波数再編アクションプラン(令和7年度版)」で、スマホと衛星の直接通信に700MHz帯を位置付ける新計画が示されたと伝えている。技術が先行しても、周波数と運用ルールが整わなければサービスは全国に広がらない。UchuBizは同社が総務省関連の研究開発を受託しているとも報じており、次の焦点は地上実験から軌道上実証へ、そして通信事業者の現場に耐える信頼性へ移れるかだ。

参考・出典

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