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機能性多孔体材料の「研究・サンプル段階」から「製品化・量産検証段階」へ移す動きが加速している。三井金属は2026年度下期に量産試作設備を導入し、顧客評価が中量産試験へ進む案件の増加を受けて、生産体制を先回りで整える。
量産試作設備の導入 評価案件の前進を生産で支える
導入の方針は1月13日に公表され、日刊産業新聞は、サンプル評価中の顧客で中量産試験案件が増えていることが背景だと伝えた。量産試作設備は、実機に近い条件での試作・工程確立・品質の作り込みを担い、製品化の「最後の谷」を越えるための役割が大きい。
今回の投資は需要の山谷に追随する増産というより、顧客の認定試験や量産立ち上げに必要なデータを短期間で揃え、採用確度を上げるための基盤整備の色合いが濃い。多孔体は微細孔の均一性や不純物管理が性能に直結しやすく、スケールアップで品質再現性を保つ工程設計と管理体制が構造的な難所になる。
多孔体材料の狙い 吸着分離ニーズの広がりが追い風
三井金属の技術紹介では、多孔質材料は吸着・分離などの用途を念頭に、メソポーラス材料、ゼオライト、MOF（金属有機構造体）といった選択肢を挙げる。MOFは細孔サイズなどを設計しやすい材料群で、混在溶液から特定物質を選択的に吸着する使い方も示している。
量産試作の強化で、顧客側の実装検討が「実験室」から「製造現場」へ移る局面に対応しやすくなる。脱炭素や資源循環で分離・回収プロセスの高度化が求められるなか、材料性能だけでなく供給安定性とコスト見通しが採用条件になりやすく、同設備は商用化の速度と勝ち筋を左右する。
