五輪選手へ中傷殺到、JOCが24時間監視　日伊連携で削除要請

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2026.02.14

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競技の熱戦の裏で、選手を狙うネット上の誹謗中傷が止まらない。ミラノ・コルティナ冬季五輪の日本選手団を率いる伊東秀仁団長は13日、選手に対して大量の中傷投稿が浴びせられている実情を明らかにした。日本オリンピック委員会（JOC）はミラノと日本に対応チームを置き、リレー方式で24時間態勢の監視と削除要請を続けている。

誹謗中傷急増　削除申請1000件超

13日にミラノ市内のメインプレスセンターで開かれた中間記者会見で、伊東団長は「想定以上の件数への対応に追われている」と説明した。大会7日目までの戦いぶりをたたえる一方、選手に向けられた攻撃的な投稿が競技と無関係に拡散する現状に強い懸念を示し、温かい言葉での応援を呼びかけた。

発表された集計では、12日までに中傷と判断したコメントが6万2333件確認され、削除申請は1055件に上った。削除を確認できたのは198件にとどまっている。投稿先は複数のSNSやコメント欄にまたがり、拡散の速さと量が対応の負担を押し上げている。

五輪は注目度が高く、失敗の切り抜きや真偽不明の情報が一気に広がりやすい。攻撃が続けば、競技への集中を妨げ、家族や所属先にも二次被害が及ぶ。国内では近年、侮辱罪の厳罰化や各競技団体の相談窓口整備が進んだが、国境をまたぐ投稿は削除や特定が難しいままだ。

監視と法務支援　事業者連携強化

JOCは6日、選手らを誹謗中傷から守る法務支援事業の一環として、SNSモニタリングでLINEヤフーと協力体制を構築したと発表した。事業者側が持つモデレーション運用の知見を生かし、悪質投稿の検知や迅速な削除要請につなげる狙いである。パラリンピック期間も見据え、JOCと日本パラリンピック委員会（JPC）が一体で取り組む。

今回の数字が示すのは、監視を強めても削除までの道のりが長いという構造である。通報基準の違い、審査の時間差、海外拠点のプラットフォームとの連絡経路などが壁になりやすい。JOCは監視だけでなく、被害を受けた選手の相談対応や証拠保全の助言なども含め、支援の厚みを増やす方針だ。

誹謗中傷の抑止には、削除要請の迅速化だけでなく、投稿者に「許されない線」を具体的に示し、実際に不利益が生じる仕組みを積み上げる必要がある。競技結果への不満が個人攻撃にすり替わる流れを断つには、プラットフォームの運用改善と、選手の心身ケアを同時に回す体制が求められる。