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SONYグループの信用力は、電機メーカーとしての景気敏感さよりも、知的財産を軸に稼ぐ事業体としての安定感が評価される段階に入った。S&Pグローバル・レーティングは3月12日、同社の長期発行体格付けをAからAプラスに引き上げ、ゲーム、音楽、映画を中核とする事業構成への転換が収益力の底上げにつながっていると判断した。
娯楽軸へ転換 格上げ
S&Pの格付け更新一覧では、SONYの自国通貨建て、外貨建ての長期格付けはいずれも3月12日付でAプラスとなり、アウトルックは安定的とされた。公表資料の見出しでも、エンターテインメント重視への戦略転換が格上げの理由として前面に置かれている。
SONY自身も2025年の経営戦略説明会で、ゲームや音楽、映像分野でIP価値を最大化し、グループ横断の収益化基盤を強める方針を示していた。ハード販売の波に左右されやすい構造から、権利収入やネットワーク収入を積み上げる体質へ重心を移してきたことが、今回の評価と重なる。
利益の質 評価材料
今回の引き上げは、利益水準の拡大だけでなく、事業ポートフォリオの変化で全社収益の変動が抑えられてきたとの見方を映す。ゲーム、音楽、映画は景気や製品サイクルの影響を受けても、作品やサービスを複数地域・複数媒体で展開しやすく、継続的な資金創出につなげやすい点が強みになる。
今後の焦点は、この評価を一時的な追い風で終わらせず、安定した財務運営に結び付けられるかどうかだ。格付け上昇は資金調達面での安心感を高めるが、持続性を示すにはヒット依存を抑えつつ、複数の娯楽事業を横断した利益基盤をさらに厚くする必要がある。
