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半導体メモリの逼迫が、次世代ゲーム機の世代交代を遅らせる可能性が出てきた。The Vergeなどが2月16日付で報じたところでは、SONYは「PlayStation 6」の発売時期を、社内で想定していた2027年から2028〜2029年へ後ろ倒しする案を検討しているという。
メモリ不足 PS6投入時期見直し
報道では、背景にRAMやSSDといった主要部品の供給不足と価格高騰がある。AIデータセンター向けの需要が急増し、民生向けに回る量が絞られやすい、という見方が示された。こうした前提が続くなら、次世代機を27年に出す計画はコスト面で成り立ちにくいとされる。
SONYはPS6の時期について公式には明らかにしていない。ASCII.jpも、関係者情報として発売延期の可能性を伝えたうえで、同社がコメントを出していない点を記している。
ゲーム機はおおむね6〜7年周期で世代交代してきた。PS5は2020年11月に発売されており、単純計算では27年が「次」の目安になりやすい。投入が28〜29年にずれれば、現行世代の寿命は相対的に長くなる。
AI需要のしわ寄せ 価格と供給
この問題はSONY単独の事情ではない。VGCは、メモリ価格の上昇が業界に広く波及し、任天堂の次期機の価格戦略にも影響し得る、という論点を紹介した。部品の奪い合いが続けば、値上げか、発売の先送りか、の選択が迫られやすい。
MyNavi TECH+も、AIインフラ投資がメモリ需給を押し上げる構図を取り上げた。次世代機の計画は、性能競争だけでなく、DRAMやNANDの市況、製造能力の増強ペースといった「部品の現実」に左右される局面が強まっている。
次世代機の時期を決める鍵は、性能目標よりも、必要量のメモリとストレージを無理なく確保できるかにある。供給が細れば、メーカーは発売を遅らせるか、価格を上げるか、利益を削るかを迫られる。現行世代を長く走らせるなら、ソフトやサービスの投資配分も再設計が要る。
