導入負担低減が焦点、ヤマハ発動機など5社が排ガスCO2回収に挑む
ヤマハ発動機とサクラ工業はJCCL、東洋製罐グループHD、三井物産プラスチックと5社で、2025年12月25日発表の共同開発契約に基づき工場排ガスからのCO2回収装置の技術開発と事業化検討を開始。脱炭素に向け導入負担を下げる運用や収益モデルまでセットで検討する点が特徴。
本ページでは「CO2回収」をテーマとした記事を一覧で掲載しています。
ヤマハ発動機とサクラ工業はJCCL、東洋製罐グループHD、三井物産プラスチックと5社で、2025年12月25日発表の共同開発契約に基づき工場排ガスからのCO2回収装置の技術開発と事業化検討を開始。脱炭素に向け導入負担を下げる運用や収益モデルまでセットで検討する点が特徴。
川崎重工業は神戸工場でダイレクト・エア・キャプチャー(DAC)の実証設備を完成。1基で年間100〜200トンのCO2回収を見込み、工場廃熱を活用した約60℃の低温分離で省エネ化を図る。モジュール化で早期実装を目指し、運用コストや回収効率の評価を進め脱炭素技術の実用化を狙う。