Def TechのMicro被告 コカイン使用容疑が新たに浮上
Def Techのメンバー、Microこと西宮佑騎被告(45)の薬物事件で、新たにコカイン使用の疑いが浮上した。大麻所持で起訴された事件は、押収物の所持にとどまらず体内への摂取の有無に捜査が広がり、入手経路や常習性を含めた全体像の解明が焦点になっている。
エンターテイメント業界を取り巻く、 政治、経済、テクノロジー、社会的事件を横断的に扱います。
規制や政策判断、企業戦略、技術革新、 業界内で起きる出来事の背景を整理し、 エンタメ産業を通じて社会構造の変化を読み解くことを目的とするカテゴリです。
Def Techのメンバー、Microこと西宮佑騎被告(45)の薬物事件で、新たにコカイン使用の疑いが浮上した。大麻所持で起訴された事件は、押収物の所持にとどまらず体内への摂取の有無に捜査が広がり、入手経路や常習性を含めた全体像の解明が焦点になっている。
動画配信と映画の両輪で進む米娯楽産業の再編が、臨界点を越えた。パラマウント・スカイダンスは2月27日、米ワーナー・ブラザース・ディスカバリー(WBD)を買収することで最終合意に達したと明らかにした。負債を含む企業価値は約1100億ドル(約17兆円規模)となる。
家計が動画配信に払った金額は、昨年に大台を超えた。調査会社メディア・パートナーズ・アジア(MPA)が16日に公表したレポートによると、日本の「プレミアムVOD(有料中心の配信)」総売上は2025年に72億ドル(為替水準にもよるが約1.1兆円相当)に達し、前年比15%伸びた。
宇宙人はいるのか――。そんな問いかけに、米国のバラク・オバマ元大統領が「実在する。だが私は見たことはない」と答え、波紋が広がった。発言はジャーナリスト兼ポッドキャスターのブライアン・タイラー・コーエン氏の番組で、米国時間14日に公開されたインタビューの終盤で飛び出した。
半導体メモリの逼迫が、次世代ゲーム機の世代交代を遅らせる可能性が出てきた。The Vergeなどが2月16日付で報じたところでは、SONYは「PlayStation 6」の発売時期を、社内で想定していた2027年から2028〜2029年へ後ろ倒しする案を検討しているという。
生成AIが作る「それっぽい映像」が、映画会社の権利ビジネスに正面からぶつかっている。米国時間15日夜(日本時間16日)、ウォルト・ディズニーは中国ネット大手のバイトダンスに対し、動画生成AIモデル「Seedance 2.0」がディズニーのキャラクターを無断利用しているとして停止通告書を送付した。
短尺動画の生成AIが高度化する一方、権利処理を巡る摩擦が表面化している。日本アニメフィルム文化連盟(NAFCA)は2月13日、バイトダンスのAIモデル「Seedance 2.0」を使った生成動画に日本の著作物が使われているとしてTikTok Japanへ照会し、「正式公開前のモデルで、速やかに対応を進めている」との回答を得たと明らかにした。ITmediaが2月16日に報じた。
公開直後にネット上へ流れたAI生成動画が、ハリウッドの著作権問題を再び燃え上がらせた。バイトダンスがAI動画生成モデル「Seedance 2.0」を公開したのを受け、映画・テレビ業界の業界団体モーション・ピクチャー・アソシエーション(MPA)は今月10日に声明を出し、米国の著作権で保護された作品が大規模に無断利用されていると強く非難した。
家庭用ゲーム機とPCの境界が、次の世代でいよいよ溶けるのか。2月6日に、次世代Xboxが「ゲーム機風のフルスクリーンUIで起動するXboxモード」と「フルスペックのWindows 11」を併せ持ち、SteamやEpic Gamesストアのタイトルも動かせる可能性があるとの観測が広がった。もっとも現時点で公式発表はなく、複数の断片的な動きをもとにした観測の域を出ていない。
冬季五輪が「夏の競技」も取り込む可能性が浮上した。IOCは現地時間4日(日本時間5日)、2030年にフランスのアルプス地方で開く冬季オリンピック・パラリンピックで、夏季大会の競技の一部を実施する案を検討していると明らかにした。競技数の膨張と開催負担が重なる中、五輪の形そのものを組み替える議論が動き出した。
人気レゲエユニット「Def Tech」のメンバーとして知られるMicroこと西宮佑騎容疑者(45)が、乾燥大麻を所持していた疑いで現行犯逮捕された。逮捕はデビュー20周年の節目と重なり、8日に予定されていた日本武道館公演の中止にもつながるなど、音楽活動への影響が一気に広がっている。
グラミー賞の授賞式で飛んだ「エプスタイン島」ジョークが、米大統領の法的措置の示唆にまで発展した。現地時間1日(日本時間2日)にロサンゼルスで開かれた授賞式で、司会のトレバー・ノア氏がトランプ氏をからかったことに、本人が強く反発した。
中国サッカー界の「浄化」を掲げる摘発が、処分の規模でも異例の段階に入った。中国サッカー協会(CFA)は1月29日、李鉄(リー・ティエ)元中国代表監督ら73人を、サッカー関連活動から永久追放すると発表した。あわせて八百長や賭博に関与した13クラブにも、勝ち点の剥奪と罰金を科し、3月に開幕する新シーズンを“減点スタート”で迎えるチームが相次ぐ見通しだ。
米エンタメ業界の再編が一気に現実味を帯びた。Netflixは20日(米国時間)、ワーナー・ブラザース・ディスカバリー(WBD)の映画・テレビ制作とストリーミング事業を買収する取引について、対抗提案の動きを受け、支払い条件を「全額現金」に切り替えることで合意した。
俳優の米倉涼子さんが麻薬取締法違反などの疑いで書類送検されたことが、2026年1月20日に報じられた。関東信越厚生局麻薬取締部(いわゆる「マトリ」)が捜査し、押収物の鑑定で違法薬物と確認されたという。検察の判断次第で、事件の位置づけは大きく変わる局面に入った。
ニューヨーク・マンハッタンのポケモンカード店が、銃器で威嚇する強盗に襲われた。ニューヨーク市警(NYPD)は現地時間1月15日、貴重なカードが多数奪われ、被害は約10万ドル規模に上ると説明した。コレクター向けの小売店がコミュニティの場を広げるほど、換金性の高い「カード資産」が暴力犯罪の標的になり得る現実が浮き彫りになった。
米国が39カ国(パレスチナ自治政府発行書類の所持者を含む)に課す入国禁止・制限が、2026年6月開幕のサッカーW杯北中米大会や2028年ロサンゼルス五輪・パラリンピックの「観客や取材陣」にも原則及ぶ方針となった。競技の主役である選手らは例外とされる一方、現地で熱狂を支える人の移動が細くなる異例の構図が浮かぶ。
福島県郡山市でドローン事業を手がけるスペースワンが、米ラスベガスで1月6〜9日に開かれた先端技術見本市「CES 2026」で、水面に浮かぶ演出用の「水上ドローン」を披露した。北米のバイヤーが足を止め、小林康宏社長は1月8日(日本時間9日)の取材に、2026年内の世界販売開始を目指す考えを示した。
公正取引委員会は2025年12月24日、映画とアニメの制作現場で、クリエイターと発注側の取引がどう行われているかを調べた実態調査の結果を公表した。アニメ分野では、業界関係者や団体へのヒアリング、アンケートを踏まえた報告書も公開され、作品の評価だけでは見えにくい「契約の入り口」が改めて焦点になっている。
米映画監督ロブ・ライナー氏(78)夫妻が死亡しているのが見つかった事件で、ロサンゼルス警察は2025年12月15日、息子のニック・ライナー容疑者(32)を殺人容疑で逮捕し、保釈なしで拘束していると発表した。ハリウッドの名声を背負う一家の内側で何が起きていたのか。家族という最も近い関係性の中で起きた事件を、捜査はどこまで解き明かせるのかが問われている。