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がんの治療薬探しに用いられる「がん遺伝子パネル検査」を、いまより早い段階で行うとどうなるのか。京都大病院の研究では、標準治療のごく初期から検査を行ったところ、およそ4人に1人が結果を手がかりにした治療に進めたと報告された。保険診療が認める時期より前倒しで受ける意義と、患者・医療側にとっての課題を考える。
早期検査が患者にもたらすもの
がん遺伝子パネル検査は、いつ受けるのが患者にとって最も利益が大きいのか――これが今回の研究が投げかける問いだ。京都大病院では、標準治療のごく初期から検査を行ったところ、およそ4人に1人が結果を手がかりにした薬物治療や臨床試験につながったとしている。
中外製薬が運営する解説サイトによれば、従来のパネル検査では遺伝子の変化は見つかっても、それを根拠にした治療に実際につながる人は全体の約1割にとどまるとされる。早い段階から検査を組み込めば、体力や時間に余裕があるうちに候補薬や治験を検討できる可能性が広がる。
一方で、現在の公的医療保険でパネル検査が認められるのは、多くの場合、標準治療が効かなくなった進行・再発の固形がん患者などに限られる。標準治療をやり尽くした後では、副作用や体力低下で新しい治療に踏み出しにくい人も少なくないと、各地のがんゲノム外来の医師は指摘している。
保険のルールと費用、誰が負担するか
日本では2019年以降、特定のパネル検査が公的医療保険の対象となり、標準治療が終了した固形がんなどで実施できるようになった。検査自体の診療報酬はおおむね5万6000点とされ、3割負担の患者なら自己負担は約17万円になる。費用の高さから、高額療養費制度を使っても躊躇する声がある。
もし今回のように治療の早い段階から検査を広く行うとすれば、対象患者は大きく増え、医療保険財政への影響や、専門スタッフの確保といった新たな課題も生じる。がん情報サイト「オンコロ」が行った意識調査では、現行の検査実施のタイミングを「適切と思わない」と答えた人が3人に1人いた一方、制度面の負担を懸念する声も紹介されている。
早期の検査がもたらす恩恵を、誰がどこまで支えるのか。京都大病院の結果は、患者が体力と時間を失う前に治療の選択肢を見極める意義を浮かび上がらせた。今後は、患者・家族・医療者・保険者が納得できるタイミングと費用負担の線引きを、対話の中で探ることが求められている。
