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インドネシアのボルネオやハルマヘラで、建設現場のクレーンが海風に軋む。中国資本が主導する新設アルミ製錬所の立ち上げが相次ぎ、来年の世界市場は供給過剰に傾くとの見方が現実味を帯びてきた。価格は下押しが続くとの予測が広がり、企業の投資計画や調達戦略に見直しの波が及びつつある。
工業団地に灯る溶湯の輝き
海沿いの大型工業団地で、電解槽の据え付けが最終段階に入っている。完成間近の製錬所は3カ所。Weda BayではXinfa–TsingshanのJuwan、スラウェシ島のIndonesia Morowali Industrial ParkではTaijing、北カリマンタンではAdaro–LygendのKaltaraプロジェクトが並走する。いずれも送電や港湾を自前で抱え、立ち上がりの速さが際立つと映る。
コンサルティング会社CRUのアナリスト、Ross Strachan氏は「インドネシアの供給増加ペースは市場のバランスと価格形成に重要な役割を果たす」と述べ、加速する新規供給が相場感を揺らす構図を示した。現地では操業試験の報が増え、装置の火が一斉に入る時期が近いことを感じさせる。
資源政策の追い風もある。原料の域内加工を促す流れが定着し、石炭火力や水力の電源開発と抱き合わせで製錬の集積が進んだ。生産の裾野はアルミ地金から圧延・押出へと広がりつつあり、原料から最終材までを国内で閉じる「一気通貫」モデルが現実味を帯びる段階に入ったとみられる。
数字が語る輸出の急増
足元のデータは変化の速度を物語る。Trade Data Monitorによれば、インドネシアのアルミ輸出は1〜8月で32万5293tと前年同期比67%増。かつてはほとんど見かけなかったHSコードの伸びが目立ち、港湾での船積み待ちも長くなったと関係者は話す。数量の膨張が、そのまま価格の重さへとつながる構図が浮かぶ。
世界の一次アルミ生産は今年72百万t超と見積もられ、需要の伸びを上回る供給の広がりが意識されている。中国国内では環境・電力制約に起因する能力上限が重く、増産余地が限られる一方、インドネシアの新設分がその穴を埋める格好だ。供給地図の重心が南へ滑っていく。
市況の見方にも揺れがある。来年の需給については余剰入りを指摘する声が強まる一方、在庫の水準や下流需要の持ち直し次第で再び引き締まるとの見立ても残る。現時点で確認されている範囲では、アジアのプレミアムも弱含みが続き、調達側が値決めで主導権を握りやすい地合いが広がっている。
相場の先にある分岐点
ゴールドマン・サックスは、インドネシアのアルミ地金生産が2025年81万5000t、26年160万t、27年250万tへ増えると予測した。これに伴い世界のアルミ市場は26年に150万t、27年に200万tの余剰に転じる見通しという。価格は26年10–12月期に1t=2350ドルまで下落しうるとの見立てが示された。
コスト曲線でみれば2350ドルは推定90パーセンタイル近辺とされ、採算割れの連鎖を招く水準ではない。それでも高コスト設備の増設ハードルは上がり、既存の高炉・電解槽にとっては稼働率と電力単価の管理が一段と重要になる。電力の確保こそが競争力の分水嶺になると映る。
一方で、価格下落は需要産業にとって追い風である。自動車・建材・包装の各社は調達コストの低下を生産計画と価格戦略に反映させやすくなる。為替とプレミアムの変動を織り込みつつ、ヘッジと在庫の持ち方をどう最適化するか。相場が軟化する局面ほど、現場の意思決定が収益を左右する局面が続く。
