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国立情報学研究所（NII）、理化学研究所（理研）、東京大学、NTT東日本、NTT西日本の5者は2026年10月30日、IOWN APNを使った神戸―柏間の大容量データ転送実験で、二つの実用アプリケーションを同時に利用した際の転送速度が最大約775Gbpsに達したと発表した。800Gbpsの回線帯域の約97%に相当する。
研究データの冗長化を支える長距離転送を評価
実験の背景には、大規模な研究データを複数拠点で安全に管理する課題がある。理研と東大は、東西それぞれ約100ペタバイトのHPCI共用ストレージを運用している。5者は2025年12月に締結した共同研究契約に基づき、APNを使ったストレージ間転送を評価してきた。
実験では、理研と東大が運用するHPCI共用ストレージと、NIIが開発した恒速・高速ファイル転送ツール「MMCFTP」を使用した。HPCI共用ストレージは第三世代がサービス中だが、今回の実験には前バージョンに当たる第二世代の検証環境を用いた。
回線は大阪と柏のNTT局舎間を800Gbpsで結び、各局舎から理研神戸拠点、東大柏拠点までをそれぞれ400Gbpsの2回線で接続した。MMCFTP用には、多数のNVMe SSDを搭載したNIIのサーバを両拠点に設置。各サーバとスイッチの間は400GbEの1回線と100GbEの4回線で接続した。
試験では、回線が正常に動作することを確認したうえで、アプリケーションのパラメータを変えながら断続的にデータを転送し、設定による速度の違いを調べた。二つのアプリケーションの同時利用で最大約775Gbpsを記録したほか、750Gbpsを超える転送速度を数分間維持した。これらは今回の検証環境で得られた結果であり、他の環境でも同等の性能が保証されるわけではない。
通信遅延についても、同じ両拠点を結ぶSINETと比較した。今回の実証環境では、APNの遅延値がSINETより約20%低かった。
5者は今後、データ同期技術の共同研究を進め、研究データ利用環境の拡張や次期SINETの検討に成果を反映する方針だ。また、2026年11月15～20日に米国シカゴで開催される国際会議・展示会「SC26」では、国内実験環境の400Gbps部分を会場まで延伸し、MMCFTPによる日米間のファイル転送実験を予定している。
