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山梨県境に近い相模原市周辺で進むリニア中央新幹線の山岳トンネル工事で、工程の見直しが迫られた。JR東海は2月12日、津久井トンネル（相模原市）と藤野トンネル（相模原市―山梨県上野原市）の工期を約5年延長すると明らかにした。地質が当初想定よりもろく、追加の補強が必要になったためだ。
津久井・藤野トンネル 工期5年延長
JR東海によると、掘削を進める中で、岩盤が崩れやすい区間が想定より多いことが分かった。安全を確保しつつトンネルを所定の強度に仕上げるには、補助工法や覆工などの追加が避けられないという。
山岳トンネルでは、地山の状態が悪いほど、掘った直後の変形や小規模な崩落を抑える手当てが増える。結果として、作業の手順が増え、1日の掘進量が落ちやすい。工期延長は、こうした「地質リスク」が工程に直撃した形である。
一方、同社は品川―名古屋間の開業時期への影響はないとしている。ただ、開業時期自体は「2035年以降」との見方があるほか、資金計画の試算では2035年を仮置きしつつ、静岡工区の状況などを理由に時期を見通せないとも説明してきた。
難工事対応 総工事費増と工程圧力
難工事への対応は、工期だけでなく費用面にも響く。JR東海は昨年秋、品川―名古屋間の総工事費見通しを11兆円と公表し、物価上昇に加え、想定より「脆い地山」への追加対策が増額要因の一つになったと説明した。
リニア工事は、沿線の生活環境や地下水、発生土の扱いなど、地域ごとの論点も抱える。トンネルの工程が延びれば、工事車両の運行期間や作業時間の調整など、地元とのすり合わせが長期化しやすく、全体の施工計画にも余裕が求められる。
工期延長が繰り返されると、工程の「遅れ」そのものより、遅れを吸収する余裕が先に尽きる。JR東海には、地質条件に応じた施工方法の早期切り替えと、費用・人員・資材を含む実行可能な工程管理を積み上げ、開業時期の説明を更新できる状態を整えることが求められる。
