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マクセルは2025年12月16日、コイン形の全固体電池「PSB2032」を開発したと発表した。容量は35mAhで、量産中のセラミックパッケージ型「PSB401010H」の約4倍という。設備監視などIoT機器の主電源を狙い、12月下旬からサンプル提供を始める。
点検の現場で求められる「交換しない電源」
インフラや工場の現場では、稼働状況を見に行く回数そのものを減らすため、センサーと通信を組み合わせた監視が増えている。ただ、電源が小さく、交換の手間が残れば省人化は途中で止まる。主電源として使える電池の選択肢を増やすことが、運用コストの削減に直結する。
PSB2032は直径20mm、高さ3.2mmのコイン形で、接続端子を備え小型機器に載せやすい形を取った。全固体電池は、ひとことで言うと電解質を液体ではなく固体にした電池だ。密閉性を高めやすく、長期運用の不安要因になりがちな漏えいや劣化のリスクを抑える方向に働く。
容量4倍が示す設計の変化と、次の焦点
今回の焦点は「同じ会社の既存品比で4倍」という点にある。PSB401010Hは部品をはんだ付けするリフロー実装に向く一方、PSB2032は内部構造を工夫して容量を伸ばし、主電源用途を前に出した。コイン形で容量を稼ぐのは、タンクを大きくするのではなく“詰め方”を変える発想に近い。
一方で、12月下旬に始まるのはあくまでサンプル提供で、価格も非公表だ。主電源としての採用は、電池単体の性能だけでなく、センサーの消費電力設計や保守計画、調達の見通しが揃って初めて進む。マクセルは全固体電池を量産しているとしており、今後は供給規模と用途別の最適化が普及の分岐点になりそうだ。
