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通信が不安定になったイランでは、日本語で状況を確かめる手段が限られている。こうした中、NHKは3月1日、国際放送「NHKワールド・ラジオ日本」を短波で増枠し、現地向けに24時間の臨時送信に切り替えた。邦人に必要なニュースや安全情報を届ける狙いだとする。
短波24時間送信 邦人向け情報を増枠
Impress Watchによると、臨時送信は米国とイスラエルによるイランへの攻撃を受けた対応で、現地ではインターネットや国際電話がつながりにくい状況が起きているという。短波の臨時送信は、日本時間の3月1日午前11時半に始まった。
中東向けの短波放送は通常1日6時間だが、今回は放送枠を広げて終日流す。内容はNHKの「ラジオ第1」を軸に、国際放送独自の日本語ニュースや、外務省の渡航情報を中心とする「海外安全情報」などでイラン関連の情報を補うとしている。
短波は日本から直接送信でき、現地の通信網が揺らいだ局面でも届きやすいのが特徴だ。周波数は随時変更され、日本時間14時までの周波数として17560kHzが案内された。
情報遮断への備え 短波回帰の意味
軍事衝突が続く局面では、通信や放送が脆弱になりやすい。昨年6月には、テレビ朝日の報道でイスラエルがイランの国営テレビ局を攻撃したと伝えられ、情報の出し手そのものが攻撃対象になり得る現実が示された。
衝突の拡大は地域の安全だけでなく、外交や資源市場にも波及するため、海外メディアも緊迫度を細かく追う。ブルームバーグは昨年6月、イスラエルが核・弾道ミサイル関連施設への空爆を続け、イランが報復の動きを見せたと報じた。さらにAmateur Radio Newslineによると、BBCも2月、国内の情報遮断を背景にイラン向けの短波番組を期間限定で流し始めており、危機時に短波が「最後の連絡手段」として選ばれやすい構図がうかがえる。
今回の対応が突きつけるのは、平時に当たり前だったネット経由の情報が、危機時には簡単に途切れ得るという現実である。現地にいる個人や企業は、ネットと電話に依存しない受信手段を持ち、周波数変更に追随できる体制を整えなければ、状況判断と安全確保が遅れるリスクが高まる。
