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海上輸送の安全装置が、戦時には身元を演出する手段に変わっている。3月10日までに明らかになった船舶追跡データの分析では、ペルシャ湾やホルムズ海峡を航行する商船が、船舶自動識別装置（AIS）の表示を「中国人船員」「中国人オーナー」などに書き換え、イラン側の攻撃対象から外れようとする動きが広がった。世界のエネルギー動脈で、航路の維持そのものが情報戦の色合いを強めている。
AIS改変 安全確保の自衛策
AFPによると、2月28日に米国とイスラエルの対イラン攻撃が始まって以降、イランはホルムズ海峡の通航に強い圧力をかけ、少なくとも10隻の商船が攻撃を受けた。こうした中で、MarineTrafficを保有するKplerの分析では、過去1週間に約30隻がAISの目的地欄や備考欄を中国とのつながりを示す内容へ変更した。
表示の書き換えは実際の所有関係を示すとは限らないが、イランにとって最大級の経済相手である中国との結び付きを強調すれば、攻撃リスクを下げられるとの見方が背景にある。パナマ船籍の貨物船が「CHINA OWNER」と表示した後に海峡を通過した例も確認され、トルコ系やイスラム教徒の船であることを強調する事例も出ている。
通航急減 物流と保険に波及
混乱は通航量にも表れている。ジェトロが引用したIMFのPortWatchによれば、3月1日のホルムズ海峡の通航隻数は26隻と、2019年に統計公表が始まって以降で最低だった。危険海域ではAIS信号を切って位置を隠し、通過後に再点灯する船もあり、電子データだけでは実態を追い切れない場面が増えている。
ガーディアンは、中国外務省が海峡の航行安全確保を各国に求めたと報じた。ホルムズ海峡は世界の海上原油輸送の約2割が通る要衝で、通航の停滞は原油やLNGの物流だけでなく、運賃や保険料の急騰を通じて広くサプライチェーンに波及する。船会社にとっては、物理的な護衛と同時に、いかに識別情報を扱うかも運航判断の一部になっている。
AISは本来、衝突回避と航行の透明性を支える基盤である。その表示が自己防衛のために意図的に加工される状況が広がれば、危険海域を抜ける一時的な効果と引き換えに、配船、保険、与信の前提となるデータの信頼性が傷む。軍事的緊張が和らいでも、航路の正常化には船を通すだけでなく、誰がどこを航行しているのかを安心して確認できる環境の立て直しが欠かせない。
