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スマホの画面を指先でなぞるだけで、数百円の服が次々と注文できる時代だ。その便利さの陰で、静かに積み重なっていたリスクがあらわになった。環境保護団体グリーンピース・ドイツが2025年11月20日に公表した調査で、中国発のファストファッション大手SHEINの服から、EUの上限を超える有害化学物質が相次いで見つかったのである。
SHEIN服から基準超え化学物質 グリーンピースが再び警告
報告書によれば、オンラインで人気のSHEINの衣料品56点を独立機関で分析したところ、18点でEUの化学物質規制REACHが定める基準を超える有害物質が検出されたという。一部は「大幅に」上限を超えており、子ども用の人魚コスチュームからは刺激性の高いホルムアルデヒドが、成人向けジャケットからは可塑剤のフタル酸エステルが高濃度で見つかった。加えて、環境中で分解されにくいPFASと呼ばれる物質も確認され、例によって健康被害や環境汚染との関連が懸念されている。
グリーンピースは、こうした物質が生産国の工場労働者や周辺環境に特に重い負荷を与える一方で、消費者も皮膚との接触や汗、繊維の吸入を通じて曝露すると警鐘を鳴らす。さらに、問題の服が洗濯機にかけられたり捨てられたりする過程で、化学物質が河川や土壌に流れ込み、最終的には食物連鎖に入り込むと指摘した。SHEIN側はAFPの取材に対し、予防的措置として特定できる該当商品を世界中のサイトから削除すると表明し、「製品の安全を重視している」と強調しているが、調査結果そのものはまだ検証中だとしている。
繰り返される指摘とREACH規制、日本への含意
今回の警告は初めてではない。グリーンピース・ドイツは2022年にもSHEIN商品を調べ、47点のうち7点でEU規制値超えの有害物質を確認し、全体の約3割で「懸念レベル」の化学物質が見つかったと報告している。その際、SHEINは問題の品をサイトから削除し調査を行うと表明したが、3年を経ても類似の違反が報告された形だ。さらに2025年11月初旬には欧州の消費者団体がSHEINとTemuの162商品を検査し、多くが安全基準に適合せず、子ども向け玩具やUSB充電器で有毒物質や発火リスクが確認されたとして、両社は指摘を受けた製品を相次いで撤去している。
背景にあるREACHは、Registration（登録）、Evaluation（評価）、Authorisation（認可）、Restriction（制限）の頭文字をとったEUの包括的な化学物質規制で、製品に含まれる物質の情報公開とリスク管理を企業に義務づける枠組みである。EUはPFASのような「永遠の化学物質」規制をさらに強化する方向にあり、その水準が事実上の世界標準になることも多い。SHEINなどの越境ECで売られる服は、日本の消費者にも同じ形で届く可能性が高く、ラベルを眺めるだけでは中身の化学物質を見分けることはできない。だからこそ、規制の網をオンライン市場にも確実にかけることと、企業がサプライチェーン全体を見直すことが、静かだが重い課題として浮かび上がっている。
