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電動化投資の見直しが、ホンダの通期収益を一気に赤字圏へ押し下げた。ホンダは3月12日、2026年3月期の最終損益予想を従来の3000億円の黒字から4200億〜6900億円の赤字へ引き下げた。北米で生産を予定していたEV3車種の開発・発売を取りやめるのに伴い、関連損失を計上することが主因である。
収益見通し 一転赤字
今回の修正は、販売の弱含みというより、将来の電動化計画を前提から組み替えた影響が大きい。北米向けに準備していた3車種を中止し、開発や量産準備に投じてきた費用の一部を損失として反映するため、最終益は黒字予想から大幅な赤字見通しへ転じた。
ホンダは2025年5月の事業説明で、足元のEV市場の減速を踏まえ、EVのラインアップや投入時期、投資時期を見直す方針を示していた。2026年3月期第3四半期の説明資料でもEV関連の一過性費用が収益の重荷になっており、今回の修正はその見直しが北米事業でより明確な形になったといえる。
戦略再配分 HEV軸鮮明
一方で、ホンダはEVを長期的な中核技術とする姿勢自体は維持している。2026年投入予定の「Honda 0」シリーズや日本での小型EV展開は続ける一方、収益面では二輪事業の安定収益とハイブリッド車の拡販を土台に資金を回す構図が強まる。北米で大型案件を絞り込み、採算を優先する戦略転換が鮮明になった。
今回の赤字見通しは、EV需要の伸び鈍化だけでなく、採算の見えにくい計画を早い段階で切り離す局面に入ったことを示す。短期的な損益悪化は重いが、収益源の強い事業に資源を戻しつつ、次の電動化投資をどこまで選別できるかが回復力を左右しそうだ。
