20億ドル投じインドにAI拠点、ヨッタがNVIDIA「Blackwell Ultra」を採用

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2026.02.18

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生成AIの普及で計算資源の争奪が強まるなか、インドで大規模なAI計算基盤の新設計画が動き出した。ヨッタ・データ・サービシズは18日、米NVIDIAの先端半導体「Blackwell Ultra」を中核に、アジア最大級のAIコンピューティングハブを建設すると発表した。総事業費は20億ドル超とする。

Blackwell Ultra採用　20億ドル超のAIハブ計画

発表によると、計画の主戦場はニューデリー近郊のグレーター・ノイダにある同社のデータセンターキャンパスである。ここに大規模なGPU群を置き、AI学習や推論に必要な計算をまとめて受ける「ハブ」として整備する。

稼働時期は8月を想定する。追加の計算能力はムンバイ近郊のナビ・ムンバイ側の拠点からも供給し、複数拠点で需要をさばく構えだ。

関連報道では、液冷方式の「Blackwell Ultra」GPUを2万基超（2万736基）導入し、サーバー群を「スーパー・クラスター」として組む計画も伝えられている。

DGXクラウドクラスター　輸出規制下の供給網再編

今回の計画には、NVIDIAが同社インフラ内で「DGXクラウド」クラスターを立ち上げる4年・10億ドル超の取り組みも含まれる。単に機器を買うだけでなく、運用面まで含めた長期の関係を組み込んだ点が特徴となる。

背景には、米国の輸出規制が先端AI半導体の供給網を揺さぶり、各社が調達先と設置場所を分散させている事情がある。NVIDIA側も「Blackwell Ultra」を企業向けAI基盤の柱として位置づけ、2025年後半からパートナー各社での提供拡大をうたってきた。

大規模GPUクラウドをめぐっては、ヨッタが23年に「シャクティ・クラウド」などでNVIDIA製GPU基盤を打ち出し、段階的な増強方針を掲げていた。今回の投資は、その延長線上で「国内で使える計算資源」を一気に太くする狙いといえる。

参考・出典

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