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オーストラリアで開催中のサッカー女子アジアカップに出場したイラン代表の主将、ザフラ・ガンバリ選手が、豪州で進めていた亡命申請を取り下げた。AP通信が15日、イランの国営メディアの報道として伝えた。代表内で申請撤回が確認されたのは5人目で、遠征先で一時は拡大した保護要請の動きは、ここ数日で急速にしぼみつつある。
ガンバリ主将、申請撤回 豪州保護対象で5人目
豪州側は9日までに5選手の保護を認め、その後さらに1選手とスタッフ1人にも人道ビザを出していた。AP通信や豪ABCによると、対象は26人の代表団の一部で、チーム本隊は10日にシドニーを離れ、マレーシアのクアラルンプールを経由して帰国の途に就いた。今回の撤回で、豪州当局が急ぎ整えた保護の枠組みそのものも揺らぎ始めている。
一連の動きが注目を集めたのは、イラン代表が大会初戦で国歌を歌わず、その後の帰国時の安全を懸念する見方が海外で強まったためだ。豪ABCは11日、保護を受けたメンバーの一部が方針転換し、帰国を望んでいると報じた。14日までに複数人が申請を取り下げ、15日には主将にも同じ動きが及んだ。
イラン代表、大会敗退後に混乱 遠征先で安全懸念が拡大
イランは競技面でも苦戦した。アジア・サッカー連盟によると、グループAで韓国、オーストラリア、フィリピンと戦い、8日のフィリピン戦に0-2で敗れて大会敗退が決まった。上位進出には届かず、試合内容よりも選手の安全確保と進路の問題が国際報道の中心となった。女子アジアカップの遠征が、異例の政治問題を背負う展開になった形だ。
申請取り下げが相次いだ理由はなお明確でない。豪州側は個別に保護の選択肢を示し、イラン側は選手への働きかけを巡って反発してきた。残る保護対象者が今後どう判断するかに加え、帰国した選手らがどのように扱われるのかも焦点である。女子代表の遠征に生じた混乱は、国際大会が政治や安全保障と切り離せない現実を映している。
