イランが湾岸諸国との関係を「真剣に見直す」　米イスラエル攻撃受け

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2026.03.16

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イランのアリレザ・エナヤティ駐サウジアラビア大使は15日、米国とイスラエルによる対イラン攻撃後の地域情勢を踏まえ、イランとペルシャ湾岸諸国の関係を「真剣に見直す」必要があると表明した。2023年の国交正常化で雪解けが進んだサウジアラビアとの関係も、湾岸全体の安全保障を巡る不信の広がりの中で新たな試練に入った。

GCC、1日にイラン攻撃非難　領土不使用を改めて確認

湾岸協力会議（GCC）事務局は3月1日の臨時外相会合後、サウジアラビア、アラブ首長国連邦、カタール、クウェート、バーレーン、オマーンを狙ったイランのミサイル・無人機攻撃を非難し、加盟国の領土はイラン攻撃に使わせない立場を重ねて示した。エナヤティ大使の発言は、こうした各国の対外説明と、イラン側の不信が正面からぶつかっていることを映す。

AP通信によると、湾岸諸国では、米国が対イラン攻撃の事前連絡や防空支援で十分な配慮を欠いたとの不満も出ている。イランは外部勢力への過度な依存が地域不安定化を招いたと主張しており、今回の「見直し」論は、湾岸諸国に米国やイスラエルとの距離の取り方を迫るメッセージの色合いが強い。

正常化から3年、サウジとの関係に逆風　大使発言も急変

サウジアラビアとイランは2023年、中国の仲介で国交を回復し、同年9月には大使を相互に派遣した。エナヤティ大使も先月、アラブニュースの取材に対し、両国関係は揺るがず、地域安定へ協力できると強調していた。それだけに、わずか数週間で「真剣な見直し」に言及した意味は重い。戦火が広がれば、せっかく再開した対話の枠組みが形骸化しかねない。

当面の焦点は、湾岸各国が自国防衛と対米協調を保ちながら、イランとの外交窓口をどこまで維持できるかにある。原油輸送の大動脈を抱える地域だけに、言葉の応酬が実際の外交後退や追加攻撃に結びつくかどうかが、中東全体の緊張を左右する。