イスラエル外相が迎撃弾不足を否定　防空の持久力巡り神経戦

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2026.03.16

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イスラエルのサール外相は2026年3月15日、イランや親イラン勢力との攻撃の応酬が続く中で、イスラエルが弾道ミサイル迎撃弾の不足に直面しているとの見方を否定した。迎撃弾を巡っては、フランス紙ルモンドが同日、昨年の大規模交戦で高高度迎撃に使う「アロー」の在庫が大きく減ったと報道しており、防空の持久力を巡る神経戦が改めて表面化している。

迎撃弾不足説　サール外相、否定

不足懸念は突発的に浮上したわけではない。ウォール・ストリート・ジャーナルは2025年6月、米当局者の話として、イスラエルが防空の要となるアロー迎撃弾を使い減らしていると報じた。タイムズ・オブ・イスラエルもその内容を紹介し、米側が追加の防空資産で補完してきたと伝えている。

今回のサール氏の否定は、イランの弾道ミサイルや無人機、周辺の親イラン勢力による圧力が続く局面で出た。迎撃弾の残量は軍事機密で、外部から実数を確かめるのは難しいが、不足観測そのものが抑止力や国民の不安に直結するため、政府として早期に打ち消す必要があったとみられる。

アロー迎撃弾　昨年の交戦後も補充圧力

ジャパン・タイムズは2026年3月1日、イランの報復攻撃に耐えられるかは、米国、イスラエル、湾岸諸国がどれだけ迎撃弾を確保できるかにかかっていると報じた。長距離ミサイルへの対処は短期間で大量の弾薬を消耗しやすく、生産と補充の速度が実戦の持久力を左右する。イスラエル側の否定が続いても、実際の焦点は、今後の攻撃頻度と補給体制をどこまで維持できるかに移りつつある。

迎撃弾の残量は公表されにくく、各国とも意図的に情報を絞る。だからこそ、今回の否定は単なる反論ではなく、防空網がなお機能していると内外に示す政治的なメッセージでもある。今後は実際の迎撃率や米国の補完支援の有無が、防空能力を測る間接的な材料になりそうだ。