マクセルが開発 一次電池ER互換の全固体電池で交換頻度と廃棄削減へ

ER電池と同サイズ、マクセルが全固体電池モジュール 交換削減へ

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産業機器やスマートメーターの現場では、電池切れが「止まる」「作業員が動く」「廃棄が出る」を同時に招く。マクセルは1月20日、使い切りの一次電池として普及する塩化チオニルリチウム電池(ER電池)と同等サイズで置き換えられる全固体電池モジュールを開発したと発表した。電池交換の頻度と廃棄量を減らし、保守と環境負荷の両面で効率化を狙う。

ER電池サイズ互換 全固体モジュール実装

新モジュールは、直径17.9ミリ、高さ50ミリという汎用的なER電池の外形に合わせ、既存機器の設計を大きく変えずに導入できる点を前面に出した。内部には量産品の全固体電池「PSB401010H」を8個搭載し、容量は35mAhを確保したという。

出力はER電池の代表的な電圧に合わせた3.6Vで、電圧変換して出力する回路を内蔵する。充電は5Vに対応し、一次電池を定期交換してきた用途を、充電可能な構成へ転換する提案となる。量産時期や発売時期、想定価格は未定としている。

一次電池依存の保守負担 交換・廃棄を減らす狙い

ER電池は産業機器のバックアップ電源のほか、スマートメーターや各種IoTセンサーなどで広く使われる。一方、一次電池である以上、計画交換や突発対応が避けにくく、使用済み電池の廃棄も運用コストとして積み上がる。

同社は、モジュール採用により交換頻度を抑えてメンテナンス工数を削減し、長期稼働による生産性向上も見込むとしている。1月21〜23日に東京ビッグサイトで開催された「AUTOMOTIVE WORLD 2026」では本モジュールを出展し、デモも行った。

この動きの本質は、機器側の仕様を極力変えずに「使い切り前提」の電源設計を更新する点にある。一次電池の置き換えは、部材コストだけでなく保守要員、停止リスク、廃棄対応まで含めた総コストの見直しにつながる。今後は、導入先が求める耐熱性や信頼性、充電運用の設計指針をどこまで標準化できるかが、普及速度を左右する焦点となる。

参考・出典

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