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オンライン入試の普及が進む中、本人確認をすり抜ける「替え玉受験」が大学院レベルでも現実化した。石川県内の大学院入試で2023年、受験者本人ではない人物がオンライン面接を受けた疑いが浮上し、警察が関係者の特定を急いでいる。制度の利便性と公正性の両立が改めて問われる局面だ。
発覚の経緯 合格後の違和感から捜査へ
石川県警は2026年1月16日、2023年に実施された県内大学院の入学試験でオンライン面接の替え玉受験をさせたとして、偽計業務妨害の疑いで中国籍の田旭揚容疑者（23）を逮捕したと発表した。共同通信などによれば、逮捕は1月8日付で、面接を受けた人物の身元はなお特定中だという。つまり事件の焦点は、受験者側の指示系統だけでなく、実行役の参加や周辺の関与まで広がる可能性がある。
不正が疑われる入試は、筆記試験を伴わずオンライン面接のみで行われたとされる。共同通信配信の記事では、大学院側が「替え玉の可能性」を示す連絡を受けて調査し、面接時の人物と田容疑者の顔の特徴や言語能力が異なる点を把握したと伝えている。大学院は2025年5月に県警へ相談し、同年12月に入学許可を取り消したという。入学後に本人の能力差が目立ち、選考時の同一性が疑われたことが、結果として不正の端緒になった構図である。
オンライン選考の盲点 大学側に残る検証課題
FNNプライムオンラインは、田容疑者が替え玉面接で合格し、2024年4月に不正に入学した疑いがあると報じている。オンライン面接は移動負担を軽減し、地方在住者や海外からの受験にも門戸を広げる一方、映像越しの本人確認には限界がある。身分証の提示や顔照合を組み合わせても、画質や通信状況、カメラ位置の制約で「見落としの余地」が残りうる。今回のように面接だけで評価が完結する形式では、その隙が合否に直結しやすい。
今後は、受験時の本人確認を強化する技術・運用の見直しが不可避になる。例えば、複数角度のカメラ運用、試験前後の追加確認、学内での二次確認（入学手続き時の対面確認や、学修開始直後の本人確認）など、コストと公平性を踏まえた設計が求められる。警察が替え玉役の特定を進める中、もし組織的な仲介や反復性が確認されれば、大学間での情報共有や、オンライン選考の標準ルールづくりにも議論が波及するだろう。利便性を維持しつつ、選抜の信頼を守る仕組みが試されている。
