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生成AIの「待ち時間」を縮める競争が一段と激しくなってきた。OpenAIは米国時間2026年1月14日（日本時間1月15日）、AIチップ企業セレブラス（Cerebras）と提携し、同社の計算インフラをOpenAIのインフラに段階的に統合すると発表した。2028年にかけて、中規模都市に匹敵する最大750メガワットの電力を消費するAI計算インフラを複数回に分けて導入し、応答速度の向上を狙う。
750MWを段階導入 狙いは推論の低遅延化
OpenAIの説明では、追加するのは「超低遅延」のAI計算資源で、主に推論（ユーザーの問い合わせに対してモデルが回答を生成する処理）の応答性を高める位置づけだ。容量は2028年までに複数のトランシェ（導入区分）で立ち上げ、用途も順次拡大していくとしている。つまり、単発の設備増強ではなく、運用に組み込みながら性能と対象ワークロードを広げる設計だ。
セレブラスは、巨大な単一チップ上に計算・メモリ・帯域を集約する独自アーキテクチャで、従来構成で生じやすいボトルネックを抑えるとされる。長い出力や複雑な処理ほど「考えて返す」往復が増えるため、低遅延の推論基盤は使い勝手と滞在時間を左右しやすい。OpenAIが応答速度を前面に出したのは、モデル性能だけでなく体感品質が競争力の中核になりつつある現実を映す。
巨額契約と供給網分散 計算資源争奪が新局面へ
契約規模については、ロイターが関係者情報として総額100億ドル超になり得ると報じ、TechCrunchも同趣旨を伝えた。750メガワットという電力規模はデータセンター投資としても突出しており、開発競争が「アルゴリズム」から「計算資源の確保」へと重心を移していることを裏付ける。調達先を多様化し、用途別に最適な計算基盤を組み合わせる動きが、主要プレイヤーにとって常態化し始めた。
今後の焦点は、汎用GPU中心の体制に対し、推論特化の高速基盤がどこまで普及し、コストと供給の安定性を改善できるかだ。推論がリアルタイム化すれば、コード生成や画像生成、AIエージェントなど「待たせない」前提のサービス設計が加速し、AIの利用シーン自体が広がる可能性がある。一方で、電力・立地・運用人材を含むデータセンター制約は残り、各社の提携や長期契約がいっそう増える構図になりそうだ。
