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バーレーン沖シトラ島の住宅地で2026年3月9日未明に起き、子どもを含む民間人32人が負傷した爆発は、イランの無人機そのものではなく、米軍が運用する防空システム「パトリオット」の迎撃弾が関与した可能性が大きい。ロイターが検証した研究者分析と公開映像から、従来の説明に揺らぎが出ている。
シトラ島マハッザ地区の爆発 迎撃弾関与の公算、公式説明にずれ
爆発は、米国とイスラエルがイランを空爆した2月28日から10日後の3月9日に発生した。バーレーンと米国はこれまでイランの無人機攻撃が原因と説明してきたが、バーレーン側は3月21日、ロイターへの回答で、爆発にパトリオットのミサイルが関わったことを初めて認めた。
研究者らは、現場上空で低空飛行の無人機を迎撃した際、迎撃弾と目標の爆発が重なって住宅地に被害が及んだ可能性を示した。公開映像に映る発射地点や周辺施設の配置は、既知のバーレーン軍の運用地点より、米軍が使うパトリオット陣地の特徴と合うという。爆発地点は首都マナマ沖のシトラ島で、製油所にも近い地域である。
市街地近接の迎撃運用 湾岸防空の弱点、あらわ
3月9日はバーレーンやクウェートで空域閉鎖が続き、イランのミサイルや無人機への迎撃が各地で相次いでいた。今回の事案は、攻撃目標を落としても破片や迎撃弾そのものが市街地に落下すれば、民間被害を防げないことを示した。湾岸の防空網は密度を増してきたが、都市部に近い配備や低空目標への対処はなお難題である。
焦点は、誤射の有無だけではない。どの高度、どの地点で迎撃を試みるのかという判断そのものが、住民の安全を左右するからである。米軍と同盟国にとっては、配備場所、交戦規則、避難情報の伝え方を含めた運用全体を見直す圧力が強まりそうだ。
