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ソフトバンクは3月19日、6G向けの新型基地局アンテナ「機能性ビーム成形レンズアンテナ」をAGCと共同開発し、屋外で有効性を確かめたと発表した。ソフトバンクの通信エリア設計とアンテナビーム設計の知見に、AGCのメタサーフェスレンズ技術を組み合わせたもので、高周波数帯で課題になりやすい設備の複雑化と電力負担の軽減を狙う。
新アンテナ、基地局構成を簡素化 消費電力最大8分の1
今回のアンテナは、薄い基板上に微細な構造を並べ、電波の進む向きや広がり方を調整するAGCの技術を活用する点が特徴である。これにより、従来は複雑になりがちだったビーム形成の構成を見直し、基地局アンテナの仕組みをより簡素にできるという。
ソフトバンクによると、その効果として消費電力は従来構成と比べ最大8分の1まで抑えられる見通しだ。6Gでは高速・大容量通信の実現に向けて高い周波数の活用が有力視される一方、基地局側の消費電力増大が普及時の重荷になりやすい。今回の屋外実証は、その弱点を和らげる候補技術として意味を持つ。
6G高周波活用へ前進 7GHz帯以降のエリア化に照準
ソフトバンクはすでに、6Gの候補帯域として注目される7GHz帯の屋外実証も進めており、通信容量とエリア形成をどう両立させるかを研究している。新アンテナは、こうした取り組みの中で、電波を狙った方向へ効率よく届けながら装置負担を抑える技術と位置付けられる。メタサーフェスは、材料や基板の設計で電波の振る舞いを細かく制御できるため、今後の高周波基地局の小型化や低消費電力化にもつながる可能性がある。
通信量の増加が続くなか、6Gでは速度や容量だけでなく、ネットワーク全体の電力効率が重要な評価軸になる。今回の成果は研究段階の実証だが、実用化に向けては耐久性や量産性、コスト、標準化との整合を詰める必要がある。基地局の消費電力をどこまで抑えられるかが、次世代通信の普及速度を左右する論点になりそうだ。
