患者1100万人超、米国インフル流行をCDCが深刻度引き上げ

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2026.01.06

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米国でインフルエンザの流行が急拡大している。米疾病対策センター（CDC）は1月5日、2025~26年シーズンを初めて「中程度に深刻」と位置づけ、これまでに少なくとも患者1100万人、入院12万人、死亡5000人が出たとの推計を示した。外来の「インフル様疾患（発熱に加え、せきやのどの痛みなど）」の受診割合も約8%に達し、1997~98年以降で最も高い水準になった。

医療の現場は「待つのが前提」に、子どもが目立つ

流行の体感が出やすいのは、外来の混雑だ。年末年始の移動や学校再開が重なる時期に、発熱外来や小児科の予約が埋まりやすく、検査や受診の順番待ちが日常化する。CDCの集計をもとにした報道では、呼吸器症状で外来を受診した人のうち約35%が24歳未満で、5歳未満が約2割を占めた。家庭では看病や欠勤が連鎖し、流行の影響が「医療」から「生活のやりくり」へ広がる。

重症化のサインにも目配りが要る。今季は小児の死亡例も報告されており、子どもでは呼吸が苦しそう、ぐったりして水分が取れない、熱が長引くといった局面で受診の判断が遅れやすい。成人でも強い倦怠感や胸痛、意識がぼんやりするなどは放置しない方がよい。感染が広い地域に分布すると、近隣の病院へ振り替える余地が小さくなり、「いつもなら受けられる医療」に時間がかかる。

広がるA型H3N2の「K系統」、対策は早めの手当てに寄る

今季に目立つのはインフルエンザA (H3N2)で、遺伝子解析されたウイルスの多くが「サブクレードK（系統区分の一つ）」に属すると主要報道は伝えている。ワクチンと流行株の一致は「合うか合わないか」の二択ではなく、部分的なずれでも感染の広がり方に影響し得る。実際、専門家は旅行の増加に加え、接種率の伸び悩みや誤情報も背景にあると指摘している。日本でも同じK系統の広がりが確認されたとの報道があり、地域をまたいで流行株が連動している可能性がある。

個人の対策は、発症後の動き方に比重が移る。体調不良でも出勤・登校を優先すれば社会の回転は保てる一方、家庭や職場内での感染拡大を招きやすいというトレードオフがある。次の焦点は、入院の増え方が鈍るか、CDCが示す流行の深刻度やワクチン効果の見立てが更新されるかで、症状が出たら早めに検査や受診の段取りをつけ、抗ウイルス薬の適応を含め医療側と相談することが現実的だ。

医療の現場は「待つのが前提」に、子どもが目立つ

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