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米国とイランの直接対話が、再び動き出す可能性が出てきた。トランプ政権が軍事的な圧力を強める一方で、外交の窓口も残す構えを見せている。衝突寸前の空気のなかで、会談の段取りそのものが各国の利害と結びつき、情勢を左右しうる局面だ。
米イラン接触 アンカラ会談調整
米ニュースサイトのアクシオスは現地時間2月1日（日本時間2日）、米政権が複数のルートでイラン側に「会って交渉する用意がある」と伝えたと報じた。会談が実現すれば、核問題などをめぐる緊張緩和の入り口になる可能性がある。
同サイトによると、トルコ、エジプト、カタールが仲介に動き、ホワイトハウスのスティーブ・ウィットコフ特使とイラン高官の会談を、今週後半にもトルコの首都アンカラで開く方向で調整しているという。タス通信も、地域当局者の話として同様の動きを伝えた。
イラン側の反応は割れている。アクシオスによれば、ハメネイ最高指導者は強い警戒感をにじませ、対米不信を前面に出した。交渉を始めるだけでも、テヘランの意思決定は簡単ではない。
軍事圧力と外交窓口 仲介国の思惑
会談調整の背景には、軍事面の緊張の高まりがある。アクシオスは、米国が湾岸で軍事的な増強を進めるなかで外交ルートを探っていると報じた。ガーディアンも、トルコが仲介役を担い、衝突回避を急ぐ構図を伝えている。
仲介国が前に出るのは、米イランの対立が広域の危機に直結しやすいからだ。アクシオスによると、トルコ、エジプト、カタールはガザ停戦でも調整に関わった経緯があり、次の火種を抑える実務の回路を手放したくない事情がある。
いま焦点なのは、対話が「始まるか」ではなく「続く形になるか」だ。圧力と交渉を同時に進めるやり方は、相手に譲歩を迫れる半面、国内政治の反発で簡単に折れる。会談が実現しても、出口までの道筋を先に描けるかどうかが試される局面と言える。
