黒海でタンカー2隻にドローン攻撃、ロシア沖の原油ルートに供給不安

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2026.01.14

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黒海で2026年1月13日、ロシア南部ノボロシースク沖の原油積み出し拠点に向かっていた石油タンカー2隻がドローン攻撃を受けた。攻撃元について当局は公式な説明をしておらず、詳細は明らかにされていない。標的となったルートはカザフスタン産原油の輸出を支える要衝で、海上輸送のリスクが改めて浮き彫りになっている。

要衝CPCターミナル周辺でタンカーが被害カザフ輸出の動脈に直撃

攻撃を受けたのは「マチルダ」と「デルタ・ハーモニー」で、カスピ海パイプライン・コンソーシアムCaspian Pipeline Consortium（CPC）が運営する黒海沿岸ユジュナヤ・オゼレエフカ・ターミナルに向かっていた。ロイターは複数の関係者情報として、2隻はいずれもギリシャ系運航に関係する船舶だと伝えた。

米石油大手Chevronは、同社がチャーターしていたタンカーが含まれると認め、乗組員の安全と船体の安定が保たれていると説明した。カザフスタンのエネルギー省も2隻への攻撃を確認しており、事件は「局所的な海難」ではなく、輸出インフラそのものが圧力を受ける局面に入ったことを示す。

保険料が即座に上昇物流コストが供給の首を絞る展開も

影響は物理的損傷だけにとどまらない。ロイターによれば、黒海を航行する船舶の戦争保険料率が攻撃直後に上昇し、船価に対する料率が0.6〜0.8%程度から1%へ跳ね上がったとの見方が出た。脅威の更新頻度も上がり、保険条件が短いサイクルで見直される状況だという。

CPCルートはカザフスタン産原油輸出の大半を担い、関係筋ベースではロシア産原油の積み出しにも使われるとされる。つまり、同海域の「リスクの値付け」が上がるほど、船腹確保や運賃、保険を含む総コストが先に効いて供給が細る可能性がある。今後、追加攻撃や警戒強化が続けば、原油の実需よりも物流制約が価格形成を左右する局面が増えうる。