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中東での軍事行動が拡大するとの見方が広がり、資金が相対的に値動きが安定しやすい資産へ向かった。2日の金相場は買いが先行し、現物は約1か月ぶりの水準まで持ち直した。市場は地政学リスクの再燃を強く意識している。
中東情勢警戒 金買い戻し加速
Investing.comによると、金の現物価格は2日、アジア市場から欧州市場にかけて上昇幅を拡大し、取引時間中には一時約2％高となる場面があった。日本時間2日午後1時39分時点では、1オンス＝5349.44ドル前後と、1％台の上昇で推移している。
米国の金先物も上昇し、同時点で1オンス=5362.60ドル近辺まで買われた。現物と先物はどちらもドル建てで取引されるが、先物は限月を持つため、短期の需給やリスク回避の動きが強まる局面では値動きが大きくなりやすい。
安全資産シフト 国内価格も連動
ガーディアンの市場まとめでは、軍事衝突への警戒が原油や天然ガスなどエネルギー価格の変動も誘い、株式市場の重しになったと伝えている。インフレ見通しや金利観測が揺れる局面では、金のように信用リスクを直接は負わない資産が選好されやすい。
国内でも連動がみられ、FNNプライムオンラインによると、田中貴金属工業の店頭小売価格は2日午前、1グラム2万9865円まで上がり、3万円に迫った。円相場の動きも上乗せ要因になり得るため、海外相場と合わせて注意が必要だ。
地政学リスクが長引けば、投資家は株式や社債のリスク量を落とし、金や現金同等物へ配分を寄せやすい。一方で、停戦観測が強まれば資金は再びリスク資産へ戻るため、当面は情勢の新情報が出るたびに短期売買が増え、値幅が出やすい局面が続く。
