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ペルシャ湾から世界へ向かう原油やLNGの海上輸送が、数日のうちに急減した。2月28日の米国とイスラエルによる対イラン攻撃の後、ホルムズ海峡周辺では軍事的な緊張が一段と高まり、航行の目印となる衛星測位の電波妨害も増えている。海事インテリジェンス企業Windwardは、主要航路でのタンカー通航が事実上止まっていると分析した。
ホルムズ海峡 タンカー通航ほぼ停止
Windwardのリポートでは、ホルムズ海峡の主な通航レーンでタンカーの動きが確認できない状態が続き、商業輸送が「ほぼ停止」に近い水準まで落ち込んだとしている。船舶攻撃の情報が飛び交うなか、危険度の判定も「危機的」と位置づけた。
緊張の発火点となったのは、米国とイスラエルが2月28日に実施した対イラン攻撃だ。ジェトロによると、イラン側は周辺の米軍基地や港湾などへの反撃に言及し、革命防衛隊が海峡通過船への攻撃を警告したこともあって、多くの海運会社が航行を控える動きが広がった。
テレビ朝日の報道では、革命防衛隊の高官が海峡の「封鎖」に言及し、タンカー攻撃を主張した。通航そのものが細れば、公式な封鎖宣言がなくても実務上は海上交通が止まり、エネルギー供給と保険、用船、港湾オペレーションに連鎖的な支障が出やすい。
GPS妨害急増 安全運航の限界
Windwardは別の分析で、ペルシャ湾周辺で短時間に多数の船がGPS妨害の影響を受けたとし、位置が陸上施設などに飛ぶ事例も示した。狭い海域での測位の乱れは、衝突回避や分離通航の順守を難しくし、事故リスクを押し上げる。
船舶側は航路変更や待機、夜間運航の抑制などで危険を避けるが、電波妨害が続くと判断材料そのものが欠ける。攻撃の懸念と電子的な妨害が重なる状況では、各社が「動かない」という選択に傾きやすく、物流の停滞が長引く下地になっている。
航行が止まる最大の理由は、船会社の慎重姿勢というより、損害の見込みが通常の商取引の範囲を超える点にある。安全が確かめられない海域では、保険の条件や乗組員の確保が先に行き詰まる。緊張が続けば、代替ルートや在庫での時間稼ぎにも限界があり、エネルギー価格と実体物流の両面で調整圧力が強まる。
