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現地時間3月25日（日本時間同日）、イランの半官半民タスニム通信は、匿名の軍関係者が米国による地上侵攻や、ペルシャ湾・オマーン湾での対イラン軍事行動があれば、紅海を航行する船舶を標的にして「別の戦線」を開くと警告したと伝えた。名指しされたのは、スエズ運河につながる海上輸送の急所であるバブ・エル・マンデブ海峡である。
匿名軍関係者、紅海攻撃に言及 米地上侵攻なら別戦線
発言では、イランの島々や本土で米軍が地上作戦を試みる場合に加え、ペルシャ湾やオマーン湾での海軍活動を通じて損害を与えようとする場合も対抗措置の対象になるとの見方が示された。国家としての正式声明ではなく、匿名筋による条件付きの威嚇にとどまるが、海上交通を直接脅かす内容だけに、軍事面を超えて物流や保険の動向にも波紋を広げる可能性がある。
バブ・エル・マンデブ海峡は紅海の南端に位置し、アデン湾を経てインド洋へ抜ける。ここが不安定化すれば、欧州とアジアを結ぶ貨物の多くが利用するスエズ運河経由の短距離航路は大きく揺らぐ。船社が喜望峰回りへ迂回すれば、輸送日数の長期化や燃料費の増加が避けにくく、エネルギーや製品の供給網にも影響が及びやすい。
フーシ派攻撃で揺れた紅海 対立拡大なら物流圧迫
AP通信は、紅海ではイランが支援するイエメンのフーシ派による商船攻撃が相次ぎ、主要船社が航路変更を迫られた局面があったと伝えてきた。今回の発言は、対米衝突が本格化した場合、圧力の舞台をホルムズ海峡だけでなく紅海側にも広げ得るとの示唆として受け止められる。どこまでイラン指導部の正式方針に近いのかはなお不明だが、海上安全保障の緊張が再燃する懸念を改めて示した。
現時点で表面化したのは、あくまで仮定に基づく警告であり、直ちに攻撃計画が確認されたわけではない。ただ、紅海はすでに紛争の余波を受けやすい水域である。米イラン間の緊張がさらに高まれば、軍事衝突そのものだけでなく、海運保険やエネルギー輸送の正常化にも長い影を落としかねない。
