イラン側が紅海の船舶攻撃を示唆 米国による地上侵攻あれば新戦線
イランの半官半民タスニム通信は、匿名軍関係者の警告として、米国の対イラン軍事行動や地上侵攻があれば紅海航行船を標的にし、バブ・エル・マンデブ海峡(スエズ運河に通ずる重要海峡)を含む海上輸送に新たな戦線を開くと伝え、国際海上輸送や原油・商船の安全に影響を及ぼす懸念が高まっている。
本ページでは「イラン軍」をテーマとした記事を一覧で掲載しています。
イランの半官半民タスニム通信は、匿名軍関係者の警告として、米国の対イラン軍事行動や地上侵攻があれば紅海航行船を標的にし、バブ・エル・マンデブ海峡(スエズ運河に通ずる重要海峡)を含む海上輸送に新たな戦線を開くと伝え、国際海上輸送や原油・商船の安全に影響を及ぼす懸念が高まっている。
ホルムズ海峡を巡り、イラン軍報道官は2026年3月23日、同海峡を強力に掌握しているためペルシャ湾への機雷敷設は不要と表明。米国との緊張が続く中でも海上輸送への影響を懸念しつつ即時の封鎖強化は控える姿勢とロイターが伝えた。国際海運や原油輸送への影響を国際社会が注視している。
米軍の対イラン作戦「Operation Epic Fury」は2月28日開始から10日で攻撃対象が5000超に拡大し、50隻超の艦船を含め海空両面でイランの海軍戦力やミサイル関連施設、指揮中枢など軍事基盤の削減に移行していると中央軍が公表した。
中東情勢が一段と緊迫。ブルームバーグはイラン準国営メディアの軍高官発言を伝え、イラン軍が3月9日にトランプ大統領の不意を突く複数の大規模奇襲作戦を実行したと報じたが、攻撃の対象・手段・時刻は示されず、イラン当局や米側の独立した確認は限られている。
中東の交戦は軍事施設からエネルギー供給網への拡大を示し、イランは3月8日にイスラエルが国内のエネルギー施設を攻撃し続ければ地域の石油施設を標的にすると警告。原油相場は1バレル100ドル超で、供給不安が市場と外交に波紋を広げている。地域経済への影響も懸念される。
水面下の接触があったとの報道を受け、ニューズウィーク日本版(3月5日朝)は、匿名のイラン当局者が米国からの働きかけに応じず軍は消耗戦に備えると報道。一方イランは米側への伝言は出していないと公式に否定した。報道は地域情勢の緊迫化を示すと注目されるが、真偽は不透明だ。
イスラエル国防軍は3月1日、2月28日にイラン国内で実施した作戦で参謀総長を含む司令官約40人を殺害したと発表。初弾から約60秒で複数の幹部が命を落としたとされるが、詳細な被害状況や事実関係は未確認で、中東の緊張は一段と高まり、国際社会でも波紋を呼んでいる。