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中東の交戦は、軍事施設への打撃からエネルギー供給網を揺さぶる段階へ広がりつつある。イラン軍は3月8日、イスラエルがイラン国内のエネルギー関連施設への攻撃を続けるなら、地域の石油施設を標的にすると警告した。原油相場はすでに1バレル100ドルを上回っており、供給不安が市場と外交の両面で緊張を強めている。
報復警告 石油網に波及
イラン軍の作戦を統括するハタム・アルアンビヤ司令部の報道担当者は国営テレビで、イスラム諸国は米国とイスラエルの行動を早急に止めるよう働きかけるべきだと主張した。そのうえで、応じなければ「同様の措置が地域で取られる」と述べ、周辺の石油関連施設も射程に入るとの認識を示した。
発言では、原油価格が1バレル200ドルを超えても耐えられるなら「このゲームを続ければよい」とも述べ、価格高騰そのものを抑止の材料として使う姿勢をにじませた。軍事的な報復だけでなく、湾岸の産油・積み出し拠点を巡る不安を通じて各国に圧力をかける狙いがうかがえる。
AP通信によると、イスラエルは8日にテヘランの油槽施設を攻撃し、大規模な火災と黒煙が発生した。被害を受けた拠点は首都圏向けの燃料供給を担っており、交戦が核・軍事目標にとどまらず、生活インフラにも及び始めたことを印象づけた。
市場動揺 同盟国にも火種
AP通信は、戦闘の激化で生産や輸送の混乱が意識され、原油価格が8日に100ドル台へ乗せたと報じた。ホルムズ海峡を含む湾岸ルートは世界の供給を支える要衝であり、施設攻撃の応酬が常態化すれば、実際の減産がなくても保険料や輸送コストの上昇が相場を押し上げやすい。
米ニュースサイトのアクシオスは、イスラエルによる燃料貯蔵施設への攻撃が米側の想定を上回り、油価上昇に加えてイラン国内世論をかえって結束させるとの懸念がワシントンで出ていると伝えた。ガーディアンも、攻撃対象が湾岸諸国の石油設備へ広がれば、世界経済への打撃は一段と大きくなると報じている。
エネルギー施設への攻撃は、相手国の軍事力だけでなく市民生活と国際市場を同時に揺さぶる。中東の産油・貯蔵・積み出し拠点は地理的に密集しており、一度対象が広がれば価格高騰は短期の動揺では済まない。各国が自制を欠けば、戦場の外にいる消費国まで重い負担を引き受ける展開になりかねない。
参考・出典
- Israel renews assault on Lebanon | AP News
- Crude oil sells above $100 a barrel as Iran war impedes production | AP News
- Scoop: Israel's strikes on Iran fuel depots sparks US backfire concerns | Axios
- Iran threatens retaliatory attacks on oil facilities across Gulf after Israeli strikes | Iran | The Guardian
