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中東で軍事衝突が一段と強まり、原油市場が週明けから大きく揺れた。米東部時間の1日夕方に取引が動き出し、日本時間では2日朝に当たる時間帯に、米国産原油の先物が急伸して一時72ドル台まで上げた。ガーディアンは74ドル近辺に達したと伝え、昨年6月以来の高値圏だという。
中東衝突拡大 供給不安が相場押し上げ
AP通信によると、米国とイスラエルによるイランへの攻撃や、その報復とされる湾岸地域での攻撃が相次ぎ、供給網が乱れるとの警戒が広がった。世界の原油輸送の要衝であるホルムズ海峡周辺で船舶が攻撃を受けたとの情報も重なり、リスク回避の買いが先行した。
同通信は、WTIが前週末から大きく上昇し、北海ブレントも79ドル台まで値を上げたと報じている。ガーディアンも、週末に止まっていた取引が再開した直後から値動きが荒くなり、地政学リスクが短期の値決めを左右しやすい局面だと伝えた。
供給側では、OPECプラスが4月から増産に動く方針も出ている。ただ、目先は「増産の計画」よりも「輸送が滞る恐れ」が相場の材料になりやすい。
ホルムズ海峡リスク 輸送停滞とコスト増
ガーディアンは、海峡の通航が細れば原油だけでなく石油製品や液化天然ガスの流れにも影響が及び、燃料価格全体に波及しうる点が焦点だとする。船会社が航路変更を迫られれば、到着の遅れが在庫の積み上がり方にも影響する。
さらに、航行の危険度が増せば保険料が上がり、輸送コストが上乗せされる。アクシオスも、今回の上昇はまず「供給が止まるかもしれない」という初期反応で、実際の混乱の大きさ次第で上値余地が変わるとの見方を紹介している。
原油先物は、現物の需給だけでなく「途絶リスク」にも値段が付く商品である。海上輸送の安全が見通せない間は、企業が在庫を厚めに持つ動きが強まりやすく、結果として価格の振れが大きい状態が続く可能性が高い。家計向けではガソリンや電気・ガス料金に遅れて影響が出やすく、金融当局もインフレ再燃の芽として無視しにくくなる。
