米主要紙分析で判明か バーレーン発弾道ミサイル、イラン本土狙いか

発射主体は米軍かバーレーン軍か 対イラン攻撃の拡大懸念

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米主要紙は2026年3月13日、SNSに投稿された複数の動画を分析した結果、バーレーンからイランへ向けて弾道ミサイルが発射された可能性があると報じた。発射主体は米軍かバーレーン軍か特定できておらず、現時点では確定情報ではない。報道が事実なら、米・イスラエル軍による対イラン攻撃が始まって以降、ペルシャ湾岸の国の領域からイラン本土を狙った攻撃が表面化する初の事例となる。

SNS映像を分析 バーレーン発射の可能性浮上

報道は、夜間に撮影された発射の閃光や飛翔の軌跡、投稿時刻などを突き合わせ、ミサイルがバーレーン側から発射された公算があるとみている。ただ、公開映像だけでは発射地点や運用部隊を断定できず、米軍施設からの発射だったのか、バーレーン軍によるものだったのかは判断を留保した。

バーレーンには米海軍第5艦隊の司令部があり、今回の戦争ではイランのミサイルや無人機の攻撃対象にもなってきた。AP通信によると、同国は2月末以降、繰り返し飛翔体の迎撃を公表しており、14日にもイラン側からのミサイルとドローンを迎撃したと発表している。攻撃を受けてきた側から逆方向の発射が示唆された点は、軍事的にも政治的にも重い。

湾岸の前線化進行 米軍拠点所在国の緊張一段高く

バーレーンやカタール、クウェート、アラブ首長国連邦には米軍拠点があり、各国はこれまで自国領内からの対イラン攻撃への直接関与を公には認めてこなかった。もし今回の発射が裏付けられれば、イランの報復対象がさらに広がる恐れがあり、ホルムズ海峡周辺のエネルギー輸送や民間航空の安全にも緊張が及ぶ可能性が高い。

現時点で公開情報だけから発射主体を断定するのは難しく、今後は追加の映像解析や各国当局の説明が焦点となる。ただ、バーレーンがすでに交戦の前線に近い環境へ引き寄せられていることは確かで、攻撃と迎撃の連鎖が続けば、湾岸諸国が「後方」にとどまれない局面がさらに進む公算が大きい。

参考・出典

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