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原油相場が中東情勢に揺れるなか、主要産油国が供給を増やす動きを4月から再び進める。OPECの声明によると、サウジアラビアやロシアなど8カ国は1日にオンライン会合を開き、生産調整の段階的な巻き戻しを再開する方針をそろえた。
4月増産再開 有志8カ国合意
OPECが1日に公表した内容では、対象となるのはサウジアラビア、ロシア、イラク、アラブ首長国連邦、クウェート、カザフスタン、アルジェリア、オマーンである。各国は、追加の自主減産として積み上げてきた日量165万バレル分の調整をほどく作業を4月から進める。4月分の生産調整は日量20万6000バレルの増加とされた。
声明では、市場環境に応じて増産を一時停止したり、巻き戻したりできる「柔軟性」を維持するとした。あわせて、共同閣僚監視委員会が順守状況を点検する枠組みを前提に、各国は過去の超過生産分の埋め合わせを進める考えも示した。8カ国は月次で協議し、次回会合は4月5日に開くとしている。
中東航路の不安 価格変動リスク
増産再開の判断は、供給不安が一段と意識されやすい局面で出た。ガーディアンは、ホルムズ海峡の通航が滞り、タンカーの待機が増えていると伝えている。物理的な供給が細れば価格の上振れ圧力がかかるため、産油国側が小刻みに供給を調整し、市場心理を冷ます狙いがにじむ。
一方で、アクシオスは、増産を強めれば年後半の供給過剰を招きかねず、各国が綱渡りの判断を迫られていると整理した。実際に追加の供給余力がどこまであるか、輸出航路の安全が確保できるかによって、今回の措置が価格の安定につながるかは変わる。
今回の増産は、短期の供給不安を抑える効果と、需給を緩め過ぎる副作用の間で均衡点を探る動きである。先行きは、航路の正常化と各国の順守がかみ合うかどうかで決まる。市場が織り込みやすい「予見可能性」をどれだけ保てるかが、産油国側に残る重い課題となる。
参考・出典
- Organization of the Petroleum Exporting Countries
- Oil price expected to surge after Iran strikes and strait of Hormuz closure | Oil | The Guardian
- Oil producers vow to boost output as world gauges Iran fallout
- OPECプラス、4月に20万バレル増産=中東の石油供給混乱で―有志8カ国(時事通信) – Yahoo!ファイナンス
- OPEC+ to boost oil production 206,000 bpd as Iran conflict threatens supply
