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中東での対イラン軍事行動がエネルギー市場を揺らす中、ロシアのプーチン大統領は2026年3月9日、危機はすでに世界規模に広がっていると警告した。ホルムズ海峡を通る輸送が止まれば、同海峡に依存する産油の一部が近く全面停止に追い込まれる恐れがあるとし、欧州向けの石油・天然ガス供給の用意にも言及した。戦火の余波とロシアの売り込みが同時進行している構図が改めて鮮明になった。
ホルムズ緊迫 供給網に連鎖
プーチン氏はモスクワで開いたエネルギー市場に関する会合で、対イラン攻撃を「世界的なエネルギー危機」の引き金と位置づけた。とりわけ海上輸送の要衝であるホルムズ海峡について、代替物流の整備は短期には難しいとし、海峡経由の輸送に頼る原油の生産は近く完全停止しかねないと警告した。
ホルムズ海峡は中東産油国の輸出を支える大動脈で、世界の原油取引の約2割が通るとされる。輸送の停滞が長引けば、出荷遅延だけでなく、貯蔵余力の制約から減産や操業停止が広がる可能性がある。市場では原油と天然ガスの供給懸念が強まり、欧州でもガス価格の上昇圧力が意識されている。
中東情勢を巡っては、航路の安全確保や物流の正常化に時間がかかるとの見方が出ている。仮に戦闘の拡大が抑えられても、海峡周辺の緊張が残れば、供給不安そのものが価格を押し上げる構図はすぐには解消しにくい。
欧州再接近 ロシア思惑
そのうえでプーチン氏は、ロシアが欧州に石油と天然ガスを供給する用意があると改めて示した。ウクライナ侵攻後、欧州はロシア産エネルギーへの依存を縮小してきたが、中東発の供給不安が深まれば、価格抑制と調達安定のどちらを優先するかという難題が再び前面に出る。
もっとも、実際に調達を増やすには制裁、契約、受け入れインフラ、政治的反発といった障害が大きい。ロシアの提案が直ちに欧州の輸入再開に結びつく状況ではないが、市場不安が長引くほど、モスクワが代替供給源として存在感を示す余地は広がりやすい。
今回の発言は、単なる危機警告にとどまらない。中東情勢が悪化するほど、欧州各国は安全保障とエネルギー調達を切り離して考えにくくなる。海峡の緊張が続けば、各国は目先の価格対策だけでなく、輸入先の分散、備蓄の活用、物流網の耐久性強化を同時に迫られることになる。
