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トランプ大統領が3月9日、ホルムズ海峡の石油輸送をイランが止めれば、米国はこれまでを大きく上回る規模で攻撃すると警告した。中東で続く米国とイランの軍事的緊張は、核問題や報復の応酬にとどまらず、世界の原油輸送路そのものを巡る対立として色合いを強めている。海峡封鎖の示唆に対し、米大統領が破壊規模まで踏み込んで明言したことで、抑止と同時にエスカレーションの危険も改めて浮き彫りになった。
海峡封鎖 報復拡大
アナドル通信によると、トランプ氏は自身のSNSで、イランがホルムズ海峡で「石油の流れ」を止めれば、米国は「これまでより20倍激しい攻撃」を加えると投稿した。さらに、容易に破壊できる標的を叩けば、イランは国家としての再建が事実上困難になるとの趣旨も示し、強い威嚇に踏み込んだ。
同氏は一方で、そうした事態は望まないとも付け加えた。アナドル通信は、この投稿でトランプ氏が海峡の航行維持を中国など海峡依存度の高い国々への「贈り物」と位置づけたとも伝えている。軍事的威嚇を、世界貿易の保護という論理で正当化する構図が鮮明になった。
ホワイトハウスは今月1日、対イラン軍事作戦「エピック・フューリー」を打ち出しており、政権としては圧力を一段と高めている。今回の発信は、海上輸送路への妨害を越えてはならない一線として示し、イラン側の行動を抑え込む狙いがあるとみられる。
原油輸送 要衝の重み
AP通信によると、ホルムズ海峡は世界の海上原油輸送の約2割が通る要衝である。イランは2月17日、米国との間接協議が続く中で海峡を一時閉鎖したと発表しており、海峡を巡る圧力はすでに現実の政策手段として扱われている。
この海域の緊張は、産油国だけでなく、アジアの輸入国や海運会社、保険市場にも直結する。米大統領が封鎖に対し圧倒的な報復を前面に出したことで、海峡の安全確保は軍事作戦の一部であると同時に、エネルギー市場安定の前提条件として改めて位置づけられた。
米国が海峡の通航維持を絶対条件として掲げるほど、イラン側は正面衝突を避けつつも、周辺海域や代理勢力を通じた非対称の圧力を選びやすくなる。軍事的な抑止が直ちに安定へ結び付くとは限らず、むしろ輸送コストや調達不安というかたちで、負担が域外の消費国へ広がる展開も避けにくい。
