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中東での緊張が再び高まる中、米軍の海上戦力を上積みする動きが浮上した。ウォール・ストリート・ジャーナルは現地時間11日（日本時間12日）、米国防総省が追加の空母打撃群を中東へ展開できるよう準備を進めるよう指示したと、複数の米当局者の話として報じた。
2隻目の空母打撃群 中東展開準備指示
ウォール・ストリート・ジャーナルによると、国防総省は「必要なら数時間以内に命令が出得る」段階を想定し、2隻目の空母打撃群の展開準備を求めたという。実際の派遣命令はまだ出ておらず、計画は変更される可能性があるとしている。
中東にはすでに原子力空母「エーブラハム・リンカーン」を中心とする打撃群が展開している。追加展開が実現すれば、空母2隻体制となり、巡航ミサイルや艦載機による攻撃力だけでなく、基地・艦艇防護のための防空能力も厚くなる。
追加の空母としては、東海岸で訓練中の「ジョージ・H・W・ブッシュ」が候補に挙がっているとウォール・ストリート・ジャーナルは伝えた。空母打撃群は空母に加え、イージス艦などで編成され、航空戦力と防空・対潜能力を一体で運用できるのが特徴だ。
交渉圧力と抑止 報復リスク織り込み
背景には、イランとの協議がまとまらない場合に備え、軍事的な選択肢を現実的にしておく狙いがあるとみられる。TBSは、トランプ大統領が「合意に至らなければ厳しい措置が必要になり得る」との趣旨で発言し、2隻目派遣を検討していると明らかにしたと報じた。
一方で、空母増派は抑止のメッセージになる半面、相手に「差し迫った攻撃準備」と受け止められる恐れもある。中東では過去にも、同盟国防護や海上交通の安全確保を名目に戦力を増やした後、報復の応酬で緊張が連鎖的に強まった例があり、今回も偶発的な衝突をどう防ぐかが問われる。
軍事力の増強は、交渉を有利に進めるための圧力としては分かりやすい一方、相手の警戒心を高め、誤算が起きた瞬間に被害が一気に広がり得る。攻撃の意思と防御の備えを同時に示すほど、相手の読み違いを招かない説明と危機管理の徹底が急務だ。
