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原油と天然ガスの大動脈であるホルムズ海峡をめぐり、航行の不安が一段と強まっている。3月2日、イランのイスラム革命防衛隊の海軍司令官が「海峡は閉じた」と述べ、通過を試みる船を攻撃する構えを示したとイラン側メディアの報道として伝えられた。
ホルムズ海峡 封鎖宣言と武力威嚇
豪ニュースサイトnews.com.auによると、革命防衛隊の司令官は2日、ホルムズ海峡を閉鎖したと主張し、通航を試みる船舶は「炎上させる」と警告した。
一方、AP通信は同海峡について「公式に閉鎖されたとは言えない」と伝えている。航行の安全が担保しにくい状況が広がり、衛星測位の妨害や船舶への攻撃情報も重なって、タンカーの通行は急減しているという。
ホルムズ海峡は最狭部が約33キロと狭く、ペルシャ湾と外洋を結ぶ唯一級の出入口である。世界の海上輸送原油のおよそ5分の1が通るとされ、サウジアラビアやUAEなど湾岸産油国の輸出は、地理的にここに依存しやすい。
海運停止拡大 日本と市場の実務影響
航行リスクの高まりは、民間の運航判断を通じて実質的な「通りにくさ」を生む。AP通信によると、マースクなど国際海運各社が同海峡の通航停止を相次いで打ち出し、保険引き受けの難しさも重荷になっている。
日本側でも、テレビ朝日系の報道では日本郵船が2月28日夜の時点で同海峡の航行をいったん見合わせ、湾内で待機させる措置を取った。国内では国会でイラン情勢をめぐる質疑も行われ、エネルギー価格への波及が意識され始めているという。
海峡の「閉鎖」は、軍が宣言しても国際航行の現実をただちに止め切れるとは限らない。だが、攻撃の可能性が上がるだけで、海運会社は船を入れにくくなり、保険料や迂回コストが積み上がる。結果として、供給不安が先に価格へ織り込まれ、各国のインフレと景気判断を同時に難しくする局面が続く。
