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ホルムズ海峡の再開見通しがさらに遠のいている。ロイターが3月11日、複数の関係筋の話として、イランが海峡内におよそ十数個の機雷を敷設したと報じた。米国とイスラエルの対イラン軍事行動で原油やLNGの通航はすでに大きく滞っており、機雷の位置確認と除去が必要になれば、商業船の本格運航再開は一段と難しくなる。
機雷敷設 再開遠のく
ロイターによると、機雷は「ここ数日」で敷設され、大半の位置は米側が把握しているという。ただ、除去をどう進めるかや、いつ通常航行に戻せるかは明らかでない。イランは軍事圧力への対抗手段として海峡封鎖をたびたび示唆してきたが、今回は実際に敷設したとの情報が表面化した形だ。
米軍は前日、機雷敷設に使われたイラン側の艦艇16隻を攻撃したとしている。一方で、米海軍は商船への護衛再開には踏み切っておらず、船会社や保険会社は航行再開の判断を急ぎにくい。トランプ大統領も同日、敷設した機雷を直ちに撤去するよう求め、応じなければ軍事的な代償を伴うと警告した。
機雷は数が限られていても脅威になりうる。爆発そのものだけでなく、危険海域の特定と掃海作業が終わるまで、船主や荷主は通常運航へ戻しにくいためだ。海峡の通行量が細った状態が続けば、湾岸産油国の積み出し計画やアジア向けの調達日程にもずれが広がりやすい。
要衝の重み アジア直撃
AP通信によると、ホルムズ海峡は最も狭い地点で約33キロしかなく、世界の石油の約2割が通る。サウジアラビアやUAEには迂回用パイプラインもあるが、通過貨物の大半を肩代わりするには力不足で、供給制約の影響はアジア市場に出やすい。エネルギー価格が軍事動向に敏感に反応する構図も改めて浮き彫りになった。
ガーディアンは、海峡が月初から事実上閉じた状態にあり、通過を試みる船はごく限られていると報じた。1980年代のイラン・イラク戦争では機雷が航行停止を招いた経緯があり、今回も爆発の有無だけでなく、危険認定や保険料の見直しが物流正常化を遅らせる可能性が大きい。
今回の問題は、海峡を完全に物理封鎖できるかどうかだけではない。少数の機雷でも、航路の安全確認に時間がかかれば、実務の現場では「通れない」のと近い状態が続く。軍事的な対抗措置と掃海、護衛、保険の再設計が同時に必要になれば、原油価格だけでなく輸送コストと調達の不確実性が長引くことになる。
