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AP通信によると、イエメンのフーシ派は2026年3月27日、米国とイスラエルの同盟国がイランとの紛争に加われば、自らも戦争に参加し得ると警告した。ヤヒヤ・サリー報道官は、米国とイスラエルがイランや他のイスラム圏諸国に対する「敵対的作戦」に紅海を使う場合も介入すると述べ、直接の軍事関与を強く示唆した。
フーシ派 対イラン戦争への参加を示唆
同通信が伝えたところでは、サリー報道官は「われわれの指は引き金にかかっている」と述べ、実際の交戦に移る可能性をあえて残した。発言は、周辺情勢の悪化次第で軍事行動に踏み切る姿勢を示すもので、抑止よりも圧力を狙ったメッセージと受け止められている。
フーシ派はこれまでも紅海で商船を攻撃し、地域紛争に関与してきたが、イランをめぐる今回の衝突では直接介入していなかった。今回の警告は、その距離を縮める内容であり、対イランの対立が別の戦線へ波及する可能性を示した点に重みがある。
紅海航路 商船リスク再燃の懸念
AP通信は、フーシ派の参戦可能性が紅海航路を通る商船への再攻撃懸念を強めたと指摘した。海上輸送に対する不安が再び高まれば、船舶の迂回や警備強化を迫られる可能性があり、紅海周辺の緊張は海の上でも長引くおそれがある。
また、フーシ派の動向は、紅海の商船ルートと地域の軍事バランスに直接影響し得る。中東で火種が増えれば、局地的な応酬にとどまらず、周辺の安全保障環境をいっそう不安定にする可能性がある。
今回の警告は、イランをめぐる衝突が紅海の安全保障と切り離せないことを改めて示した。フーシ派が実際に介入すれば、商船への脅威が再燃し、中東全体の緊張が一段と高まるとみられる。今後は、発言が威嚇にとどまるのか、行動に移るのかが焦点となる。
