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中東情勢の緊張がさらに高まっている。ブルームバーグによると、イラン準国営メディアは3月9日、軍高官の話として、イラン軍が同日に複数の大規模な奇襲作戦を実行し、トランプ大統領の不意を突く計画だと報じた。攻撃の対象や手段、実施時刻は示されておらず、現時点でイラン当局や米側から独立に確認された情報は限られている。
奇襲計画 報復拡大
報道が事実なら、2月28日に始まった米国・イスラエルの対イラン大規模攻撃に対し、テヘランが新たな段階の報復に踏み込む可能性を示すものとなる。AP通信によると、この攻撃では最高指導者アリ・ハメネイ師らイラン首脳部が死亡し、軍事・政治中枢に大きな打撃が及んだ。
その後も戦闘は収まらず、AP通信は3月2日、トランプ氏が対イラン作戦は数週間続く可能性があるとの見方を示したと伝えた。これまでにイラン側の反撃はイスラエルだけでなく、湾岸地域のエネルギー関連施設や米国の拠点を抱える周辺国にも及んでおり、報復の範囲は広がっている。
9日の報道は、指導部の移行が続く局面とも重なる。AP通信によると、イラン国営テレビは同日未明、死亡した最高指導者の後継にモジュタバ・ハメネイ師が指名されたと伝え、革命防衛隊も新指導者への忠誠を表明した。軍の統制維持を内外に示す狙いがあるとみられる。
指導部交代 市場波紋
戦況の長期化観測は市場にも重くのしかかる。AP通信は8日、イラン戦争の影響で原油価格が1バレル100ドルを超え、約3年半ぶりの高水準になったと報じた。新たな大規模作戦が実行されれば、海上輸送や周辺産油国の安全確保を巡る警戒が一段と強まりそうだ。
トランプ氏は新指導者について強い圧力をかける発言を続けており、イラン側も報復能力を誇示する構えを崩していない。指導部交代の直後に軍事行動の応酬が激しくなれば、双方が限定的な打撃と考える行為でも、周辺国やエネルギー市場を巻き込む連鎖に発展しやすい。短期の威嚇で主導権を奪う発想そのものが、戦線を広げる危うさを増している。
