中東戦火でエネルギー市場に限界説　備蓄放出でも不足埋めきれず

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2026.03.25

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中東の戦火がエネルギー市場の混乱を長引かせている。米国とイスラエルによる対イラン戦闘を受け、各国は戦略備蓄の放出や代替調達を進めてきたが、24日までにエネルギー企業幹部や市場関係者の間では、これらの対策だけでは需給の穴を埋め切れないとの見方が強まった。国際エネルギー機関（IEA）や主要メディアの報道でも、危機はなお収束の兆しを欠く。

過去最大の備蓄放出なお不足　ホルムズ海峡の停滞続く

国際エネルギー機関は3月中旬、加盟国による計4億バレルの緊急放出を決めた。過去最大規模の対策だが、事務局長のファティ・ビロル氏は、海上輸送の要衝であるホルムズ海峡が再開しない限り、安定した供給は戻らないとの認識を示している。仏ルモンド紙のインタビューでも、同海峡の閉塞は世界のエネルギー安全保障にとって歴史的な脅威だと訴えた。

ホルムズ海峡は世界の石油・ガス輸送の約2割を担う。通航回避や保険料の上昇が続けば、原油だけでなく液化天然ガスの流れも細る。備蓄放出は急場をしのぐ手段にはなっても、止まった輸送路そのものを置き換えることはできない。各国の緊急対策が十分ではないとの見方は、この構造的な弱さを映している。

日本や欧州へ波及拡大　価格高騰と調達不安

AP通信によると、欧州各国は海峡の再開とエネルギー施設への攻撃停止を求めている。ジェトロは、日本でも3月上旬に政府の対策本部が設けられ、16日にも備蓄放出を始める方針が示されたと伝えた。輸入依存の高い国では、調達先の分散や節電策を急いでも、物流が正常化しなければ価格高騰と供給不安を抑え込むのは難しい。

今回の危機は、産油量そのものの不足より、輸送路の寸断が市場を揺らす典型例となった。備蓄は時間を稼ぐ効果を持つ一方、危機の深まりを止める決定打ではない。焦点は、ホルムズ海峡の通航をどう再開させ、中東で広がる攻撃の連鎖を止められるかに移っている。