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トルコ国防省は3月13日、イランからトルコ方面へ向かった3発目の弾道ミサイルを、東地中海に展開する北大西洋条約機構（NATO）の防空システムが撃墜したと明らかにした。アンカラはテヘランに事実関係の説明を要求しており、今月4日、9日に続く3度目の迎撃となる。トルコ領空や沿岸部への脅威が短期間に繰り返された格好で、同国とNATOは警戒をさらに強めている。
トルコ上空への飛来、今月3度目 東地中海のNATO防空網で迎撃
国防省によると、13日の事案ではNATOの東地中海配備部隊が飛来した弾道ミサイルを迎撃した。13日時点で発射地点や詳しい飛行経路、破片の落下地点などの詳細は限定的だが、トルコ政府は主権と国民の安全に対する脅威と受け止め、イラン側に説明を求めている。隣国イランとの関係を維持しつつも、安全保障では一段と強い姿勢を示した形である。
今月4日の初回迎撃では、ミサイルはイラクとシリア上空を通過してトルコ方面へ向かい、迎撃ミサイルの破片が南部ハタイ県に落下した。9日の2回目はトルコ領空に入った後に撃墜され、南東部ガジアンテプ県の空き地に破片が落ちたが、いずれも死傷者は報告されていない。短期間に同様の事案が続いたことで、偶発的な越境か意図的な威嚇かを含め、地域の緊張は明らかに高まっている。
イラン側は過去に否定 トルコ・NATO、防空強化へ傾斜
初回迎撃の後、イランはトルコに向けたミサイル発射を否定したが、NATOは加盟国防衛の意思を改めて強調してきた。トルコも独自措置に加え、東部マラティヤでパトリオットの運用準備を進めており、今回の3度目の迎撃が確認されたことで、防空強化は臨時対応から継続的な態勢へ移る可能性がある。アンカラとしては、対イラン関係の悪化を避けながらも、自国領空への接近を容認しない線引きを鮮明にしたい考えとみられる。
トルコは米国・イスラエルとイランの戦闘に直接加わっていないが、弾道ミサイルが繰り返し接近したことで、もはや周辺国の危機として片づけにくい段階に入った。今後は13日の事案を巡るイラン側の説明に加え、NATOが追加の防空資産をどこまで前方展開するかが次の焦点になる。
