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黒海沿いの温い潮風が流れ込む会場で、プーチン大統領が声を強めた。2日、ソチの外交政策フォーラムで欧州の軍事化に「重大な」対応を取ると誓い、ロシアは弱さを見せないと強調した。EUが防衛力を急速に引き上げるなか、対立の輪郭はさらに濃くなる。発言はウクライナ戦争の長期化と欧州の再軍備を映す鏡でもある。
ソチで鳴らした「重大な対応」
現時点で確認されている範囲では、プーチン氏は聴衆に向け「欧州の軍事化の進行を注意深く監視している」と語り、「報復措置は間もなく取られる。この脅威への対応は非常に重大なものになる」と述べたと報じられている。弱さや優柔不断は見せない、とも言い切った。
発言は、ロシアがウクライナで「NATO全体」と戦っているとの構図を改めて示すものだ。欧州が軍事費増加を正当化するため「ヒステリー」をあおっていると非難し、「落ち着きなさい」と言い放った場面も伝えられる。国内外に向けた示威と受け止められる。
米国がウクライナへ巡航ミサイル「トマホーク」を供与する可能性については、すでに冷え込む米露関係をさらに悪化させると警告したとみられる。具体的な対抗措置の中身には触れなかったが、間合いを詰める意図がうかがえる。
欧州で進む再軍備の現実
一方の欧州は、ロシアの侵攻以降、防衛支出を加速させてきた。EU資料によれば、2024年の加盟国の防衛支出は3430億ユーロ、前年から19%増となり、GDP比も1.6%から1.9%へ上昇した。2025年は3810億ユーロ、比率は2.1%に達する見込みだとされる。
投資の伸びも突出している。2024年の防衛投資は1060億ユーロと過去最高で、前年から42%増。装備調達だけで880億ユーロに達し、投資全体の8割超を占めた。2025年の装備調達は1000億ユーロ超が見込まれ、弾薬や防空、長射程の補充が急がれていると映る。
制度面でも動きが積み上がる。2025年3月に公表された「ReArm Europe/Readiness 2030」は、今後数年で最大8000億ユーロの追加投資を可能にする青写真だ。5月には加盟国向け融資枠SAFE（最大1500億ユーロ）が採択され、6月には防衛産業計画EDIP（27年末まで助成15億ユーロ）の交渉指針がまとまった。
エスカレーションの縁で
では、誰に有利なのか。欧州は抑止力の底上げで戦争の拡大を防ぐ狙いだが、モスクワはそれ自体を脅威と見なし、報復を掲げる。両者が互いの恐怖を前提に装備を積み増せば、誤算のリスクは跳ね上がる。国境付近の警戒や事故の予防線づくりこそが焦点になっている。
プーチン氏の「重大な対応」は、内容を曖昧にしたまま効果だけを強調する発信である。相手の計算に不確実性を織り込ませつつ、国内には強硬姿勢を示す二重のメッセージだとみられる。欧州側は段階的支援と域内防衛力の底上げを継続しつつ、危機管理の連絡線を維持できるかが問われる。
米国の長射程兵器供与やNATOの関与をめぐる一線は、モスクワの警戒心を最も刺激する領域である。長距離打撃や防空網の強化は、前線の力学だけでなく後方拠点の安全保障観を揺らすためだ。緊張を押し上げるのか、それとも抑止に資するのか。各国の判断が重くのしかかっている。
